読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1309
百万円（営業利益の前年同期比減少額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年1月1日〜2025年6月30日連結IFRS売上高55,811百万円前年比 +5.8%進捗 50.4%
営業利益11,104百万円前年比 -10.6%進捗 69.4%
経常利益10,653百万円前年比 -24.5%進捗 67.9%
純利益（親会社株主帰属）7,257百万円前年比 -36.8%進捗 67.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益68.17円
期末の財政状態
総資産293,340百万円
うち純資産 217,864 百万円自己資本比率 74.1%前期末比 -0.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+7,527
投資+3,631
財務-9,253
純増減+1,905
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高92,948百万円
セグメント別売上高ものづくり（部品・材料） 5,698百万円、ものづくり（音響機器関連） 50,113百万円
セグメント別利益ものづくり（部品・材料） 1,312百万円、ものづくり（音響機器関連） 12,832百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高110,700百万円（前年比 +3.9%）
営業利益16,000百万円（前年比 -22.0%）
経常利益15,700百万円（前年比 -23.2%）
純利益10,700百万円（前年比 -33.6%）
年間配当予想181.00円（前期実績） → －（株式分割考慮後の年間合計）／221.00円（株式分割考慮前）（22.1%（株式分割考慮前比較））
業績の増減要因
売上収益は、音響機器関連でATCが前年の一過性要因を含みながら好調に伸長し、JLabではブランド認知戦略が奏功して販売が拡大した。一方、部品・材料ではペン先顧客の生産調整や中国需要の停滞が影響した。事業EBITDAは研究開発費や体制強化などの先行投資、営業利益は円高による為替差益から為替差損への転換、親会社所有者帰属中間利益は前年のプリメディカ株式譲渡に伴う非継続事業利益の反動が減少要因となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無（IFRSにより要求される会計方針の変更）それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 有（IFRS第18号の経過措置により比較情報を修正再表示）
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象自己株式の消却。株主還元の拡充及び資本効率の向上を目的に、2025年7月11日に普通株式1,382,100株を消却。
減価償却費2,875百万円（減価償却費及び償却費）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト・機関投資家向け、オンライン配信）
期末発行済株式数108,821,016株
期末自己株式数2,803,377株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 55,811百万円（前年比 +5.8%） |
| 営業利益 | 11,104百万円（前年比 -10.6%） |
| 経常利益 | 10,653百万円（前年比 -24.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,257百万円（前年比 -36.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 68.17円 |
| 自己資本比率 | 当期末 74.1 / 前期末 74.2 |
| 総資産 | 293,340百万円 |
| 純資産 | 217,864百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 7,527百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 3,631百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -9,253百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 92,948百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 110,700百万円（前年比 +3.9%） / 営業利益 16,000百万円（前年比 -22.0%） / 経常利益 15,700百万円（前年比 -23.2%） / 純利益 10,700百万円（前年比 -33.6%） |
| 年間配当予想 | 181.00円（前期実績） → －（株式分割考慮後の年間合計）／221.00円（株式分割考慮前）（22.1%（株式分割考慮前比較）） |
| セグメント別売上高 | ものづくり（部品・材料） 5,698百万円、ものづくり（音響機器関連） 50,113百万円 |
| セグメント別利益 | ものづくり（部品・材料） 1,312百万円、ものづくり（音響機器関連） 12,832百万円 |
| 減価償却費 | 2,875百万円（減価償却費及び償却費） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無（IFRSにより要求される会計方針の変更） / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 有（IFRS第18号の経過措置により比較情報を修正再表示） |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 自己株式の消却。株主還元の拡充及び資本効率の向上を目的に、2025年7月11日に普通株式1,382,100株を消却。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト・機関投資家向け、オンライン配信） |
| 期末発行済株式数 | 108,821,016株 |
| 期末自己株式数 | 2,803,377株 |
| 業績の増減要因 | 売上収益は、音響機器関連でATCが前年の一過性要因を含みながら好調に伸長し、JLabではブランド認知戦略が奏功して販売が拡大した。一方、部品・材料ではペン先顧客の生産調整や中国需要の停滞が影響した。事業EBITDAは研究開発費や体制強化などの先行投資、営業利益は円高による為替差益から為替差損への転換、親会社所有者帰属中間利益は前年のプリメディカ株式譲渡に伴う非継続事業利益の反動が減少要因となった。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。音響機器関連では、ATCに前年の一過性の売上増加要因があったものの好調に伸長し、JLabではブランド認知戦略が奏功して販売が拡大した。部品・材料ではペン先顧客の生産調整や中国需要の停滞が影響した。研究開発費や体制強化などの先行投資を計画どおり実施したこと、円高により前年の為替差益が為替差損に転じたこと、前年のプリメディカ株式譲渡に伴う非継続事業利益の反動が減益要因となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。