読む価値
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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
24.5
％（売上収益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結IFRS売上高91,552百万円前年比 +24.5%
営業利益14,462百万円
経常利益13,747百万円前年比 +248.5%
純利益（親会社株主帰属）10,199百万円前年比 -90.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益285.88円
売上高営業利益率15.8%
期末の財政状態
総資産279,471百万円
うち純資産 205,844 百万円自己資本比率 73.5%前期末比 +10.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-31,588
投資+23,166
財務-18,892
純増減-27,314
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高70,190百万円
セグメント別売上高ものづくり（部品・材料） 11,781百万円（前年比 -7.4%）、ものづくり（音響機器関連） 78,270百万円（前年比 +31.5%）、その他 1,500百万円（前年比 +17.0%）
セグメント別利益ものづくり（部品・材料） 3,198百万円（前年比 -14.0%）、ものづくり（音響機器関連） 15,814百万円（前年比 +92.1%）、その他 178百万円（前年比 -34.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高97,600百万円（前年比 +6.6%）
営業利益13,400百万円（前年比 -7.3%）
経常利益12,800百万円（前年比 -6.9%）
純利益8,600百万円（前年比 -15.7%）
年間配当予想115円 → 116円
配当性向40.2%
株主還元方針連結配当性向40％以上を目標とし、安定的な配当を目指す
業績の増減要因
音響機器関連事業の強い需要、部品調達難・物流リードタイムの改善、新製品の高評価、為替レートの好影響、コスト構造の見直し・コスト管理活動が売上収益と営業利益を押し上げた。前年のJMDC株式売却益等の反動が当期利益を押し下げた。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有（IAS第12号の適用）それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 有（前連結会計年度の連結財務諸表を遡及修正）
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名なし）
減損損失0百万円
減価償却費5,228百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト・機関投資家向け、オンライン配信）
期末発行済株式数36,190,872株
期末自己株式数507,768株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 91,552百万円（前年比 +24.5%） |
| 営業利益 | 14,462百万円 |
| 経常利益 | 13,747百万円（前年比 +248.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 10,199百万円（前年比 -90.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 285.88円 |
| 売上高営業利益率 | 15.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 73.5% / 前期末 62.7% |
| 総資産 | 279,471百万円 |
| 純資産 | 205,844百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -31,588百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 23,166百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -18,892百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 70,190百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 97,600百万円（前年比 +6.6%） / 営業利益 13,400百万円（前年比 -7.3%） / 経常利益 12,800百万円（前年比 -6.9%） / 純利益 8,600百万円（前年比 -15.7%） |
| 年間配当予想 | 115円 → 116円 |
| 配当性向 | 40.2% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向40％以上を目標とし、安定的な配当を目指す |
| セグメント別売上高 | ものづくり（部品・材料） 11,781百万円（前年比 -7.4%）、ものづくり（音響機器関連） 78,270百万円（前年比 +31.5%）、その他 1,500百万円（前年比 +17.0%） |
| セグメント別利益 | ものづくり（部品・材料） 3,198百万円（前年比 -14.0%）、ものづくり（音響機器関連） 15,814百万円（前年比 +92.1%）、その他 178百万円（前年比 -34.7%） |
| 減価償却費 | 5,228百万円 |
| 減損損失 | 0百万円 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有（IAS第12号の適用） / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 有（前連結会計年度の連結財務諸表を遡及修正） |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト・機関投資家向け、オンライン配信） |
| 期末発行済株式数 | 36,190,872株 |
| 期末自己株式数 | 507,768株 |
| 業績の増減要因 | 音響機器関連事業の強い需要、部品調達難・物流リードタイムの改善、新製品の高評価、為替レートの好影響、コスト構造の見直し・コスト管理活動が売上収益と営業利益を押し上げた。前年のJMDC株式売却益等の反動が当期利益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳継続企業の前提に関する記載重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。音響機器関連事業では、部品調達難や物流リードタイムの長期化が改善し、新製品の高評価と強い需要が寄与しました。加えて為替レートも有利に推移し、コスト構造の見直しやコスト管理活動で収益性が向上しました。一方、当期利益は前年に株式会社JMDC株式の一部譲渡による売却益等を非継続事業に計上していた反動で減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。