読む価値
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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10733
百万円（営業利益）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結IFRS売上高75,326百万円
営業利益10,733百万円
経常利益9,835百万円
純利益（親会社株主帰属）5,299百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益148.73円
売上高営業利益率14.2%
期末の財政状態
総資産264,324百万円
うち純資産 126,919 百万円自己資本比率 42.1%前期末比 -2.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,907
投資-40,460
財務+4,275
純増減-32,278
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高38,141百万円
セグメント別売上高ものづくり 53,390百万円、ヘルスケア 21,935百万円
セグメント別利益ものづくり 11,581百万円、ヘルスケア 5,626百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高92,300百万円
営業利益12,900百万円
経常利益10,900百万円
純利益5,700百万円
年間配当予想38円・銭／株 → 40円・銭／株（5.3%）
配当性向当期 25.6% / 次期予想 25.0%
株主還元方針連結配当性向25％以上を目標とし、安定的な配当を目指す
業績の増減要因
ATCとJLabの連結加入、部品・材料事業の増収、新型コロナウイルス感染症の影響からの回復、医療情報事業の好調により売上収益と事業利益が増加した一方、前年の子会社株式売却益の反動で親会社所有者帰属利益は減少。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 有（企業結合に係る暫定的な会計処理の確定により、前連結会計年度の数値を修正再表示）
連結範囲の変更新規 1社（PEAG, LLC dba JLab Audio） / 除外 0社
減価償却費6,079百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト・機関投資家向け、オンデマンド配信）
期末発行済株式数36,190,872
期末自己株式数556,885
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 75,326百万円 |
| 営業利益 | 10,733百万円 |
| 経常利益 | 9,835百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,299百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 148.73円 |
| 売上高営業利益率 | 14.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 42.1% / 前期末 44.5% |
| 総資産 | 264,324百万円 |
| 純資産 | 126,919百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,907百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -40,460百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 4,275百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 38,141百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 92,300百万円 / 営業利益 12,900百万円 / 経常利益 10,900百万円 / 純利益 5,700百万円 |
| 年間配当予想 | 38円・銭／株 → 40円・銭／株（5.3%） |
| 配当性向 | 当期 25.6% / 次期予想 25.0% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向25％以上を目標とし、安定的な配当を目指す |
| セグメント別売上高 | ものづくり 53,390百万円、ヘルスケア 21,935百万円 |
| セグメント別利益 | ものづくり 11,581百万円、ヘルスケア 5,626百万円 |
| 減価償却費 | 6,079百万円 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 有（企業結合に係る暫定的な会計処理の確定により、前連結会計年度の数値を修正再表示） |
| 連結範囲の変更 | 新規 1社（PEAG, LLC dba JLab Audio） / 除外 0社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト・機関投資家向け、オンデマンド配信） |
| 期末発行済株式数 | 36,190,872 |
| 期末自己株式数 | 556,885 |
| 業績の増減要因 | ATCとJLabの連結加入、部品・材料事業の増収、新型コロナウイルス感染症の影響からの回復、医療情報事業の好調により売上収益と事業利益が増加した一方、前年の子会社株式売却益の反動で親会社所有者帰属利益は減少。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳継続企業の前提に関する記載重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ものづくり事業では、ATCとJLabの連結加入、部品・材料事業の増収が寄与しました。ヘルスケア事業では、医療情報事業の好調と医療検査事業の回復が増収増益に寄与しました。親会社所有者帰属利益については、前年同一期間に事業ポートフォリオ再編に伴う子会社株式売却益33億円が計上されていた反動がありました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。