読む価値
77重要
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
440
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2024年３月期・通期前回予想の公表 2024年２月７日売上高連結33,000→32,300百万円
-2.1%
売上高個別29,000→29,400百万円
+1.4%
営業利益連結1,900→2,030百万円
+6.8%
営業利益個別2,150→2,370百万円
+10.2%
経常利益連結1,900→2,030百万円
+6.8%
経常利益個別2,150→2,350百万円
+9.3%
親会社株主に帰属する当期純利益連結1,500→1,940百万円
+29.3%
親会社株主に帰属する当期純利益個別1,400→1,780百万円
+27.1%
１株当たり当期純利益連結59.92→76.44円
+27.6%
１株当たり当期純利益個別55.93→70.14円
+25.4%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
国内コンタクトレンズ市場の需要増加、1日使い捨てタイプ・遠近両用コンタクトレンズ・オルソケラトロジーレンズの伸長、売上高と生産数量の増加による量産効果・原価率低減、2023年３月期第２四半期以降の価格改定による売上総利益の増加、英国・欧州の子会社間の事業統合に伴う税効果、留保金課税対象から外れたこと、その他税額控除が当初予想を上回る見込みとなったため。
特別損失の内容と金額
関係会社株式評価損320百万円。SEED EUの事業譲渡後の清算に伴う譲渡資産の評価見直しによる株式評価損で、個別財務諸表のみで計上し、連結決算では消去。
前期実績連結 売上高 30,593 / 営業利益 629 / 経常利益 554 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -316 / １株当たり当期純利益 -12.63 / 個別 売上高 27,798 / 営業利益 1,458 / 経常利益 1,435 / 当期純利益 747 / １株当たり当期純利益 29.84
配当予想の修正2024年３月期の期末配当は１株当たり15円で、修正なし。
連結・個別の別連結・個別
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 連結 33,000 / 個別 29,000 → 連結 32,300 / 個別 29,400（連結 -2.1％ / 個別 1.4％） |
| 営業利益 | 連結 1,900 / 個別 2,150 → 連結 2,030 / 個別 2,370（連結 6.8％ / 個別 10.2％） |
| 経常利益 | 連結 1,900 / 個別 2,150 → 連結 2,030 / 個別 2,350（連結 6.8％ / 個別 9.3％） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 連結 1,500 / 個別 1,400 → 連結 1,940 / 個別 1,780（連結 29.3％ / 個別 27.1％） |
| １株当たり当期純利益 | 連結 59.92 / 個別 55.93 → 連結 76.44 / 個別 70.14 |
| 対象決算期 | 2024年３月期 |
| 対象期間 | 通期 |
| 前回予想の公表日 | 2024年２月７日 |
| 前期実績 | 連結 売上高 30,593 / 営業利益 629 / 経常利益 554 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -316 / １株当たり当期純利益 -12.63 / 個別 売上高 27,798 / 営業利益 1,458 / 経常利益 1,435 / 当期純利益 747 / １株当たり当期純利益 29.84 |
| 修正の理由 | 国内コンタクトレンズ市場の需要増加、1日使い捨てタイプ・遠近両用コンタクトレンズ・オルソケラトロジーレンズの伸長、売上高と生産数量の増加による量産効果・原価率低減、2023年３月期第２四半期以降の価格改定による売上総利益の増加、英国・欧州の子会社間の事業統合に伴う税効果、留保金課税対象から外れたこと、その他税額控除が当初予想を上回る見込みとなったため。 |
| 特別損失の内容と金額 | 関係会社株式評価損320百万円。SEED EUの事業譲渡後の清算に伴う譲渡資産の評価見直しによる株式評価損で、個別財務諸表のみで計上し、連結決算では消去。 |
| 配当予想の修正 | 2024年３月期の期末配当は１株当たり15円で、修正なし。 |
| 連結・個別の別 | 連結・個別 |
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コンタクトレンズ市場の拡大、1日使い捨て・遠近両用・オルソケラトロジーレンズの伸長、売上高と生産数量の増加による量産効果・原価率低減、価格改定による売上総利益の増加、英国・欧州の子会社間の事業統合に伴う税効果、留保金課税対象から外れたこと、その他税額控除が当初予想を上回る見込みとなったため。関係会社株式評価損は、SEED EUの事業譲渡後の清算に伴い、譲渡資産の評価見直しで株式評価が低下するため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。