読む価値
77重要
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
400
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2024年３月期・通期前回予想の公表 2023年5月12日売上高連結33,000→33,000百万円
0.0%
売上高個別29,000→29,000百万円
0.0%
営業利益連結1,700→1,750百万円
+2.9%
営業利益個別1,800→1,900百万円
+5.6%
経常利益連結1,650→1,750百万円
+6.1%
経常利益個別1,750→1,900百万円
+8.6%
親会社株主に帰属する当期純利益連結700→1,100百万円
+57.1%
親会社株主に帰属する当期純利益個別1,100→1,200百万円
+9.1%
１株当たり当期純利益連結27.96→43.94円
+57.2%
１株当たり当期純利益個別43.94→47.94円
+9.1%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
国内コンタクトレンズ市場の拡大、主力商品である国産の「ワンデーピュアシリーズ」を中心とした売上伸長、生産数量増加による原価率低減、2023年３月期第２四半期以降からの価格改定効果、販売費及び一般管理費のコントロールにより、上半期の利益が当初見込みを上回る見込みとなった。下半期はエネルギー・原材料価格の高騰、円安進行による仕入原価の高騰、研究開発費及び国内外向けプロモーション費用の投下により、利益の伸長幅は鈍化する見通し。
前期実績連結 売上高 30,593 / 営業利益 629 / 経常利益 554 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -316 / １株当たり当期純利益 -12.63 / 個別 売上高 27,798 / 営業利益 1,458 / 経常利益 1,435 / 当期純利益 747 / １株当たり当期純利益 29.84
配当予想の修正2024年３月期の期末配当予想を1株当たり12.00円から15.00円へ修正。年間配当金も12.00円から15.00円へ増額。
連結・個別の別連結・個別
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 連結 33,000 / 個別 29,000 → 連結 33,000 / 個別 29,000（連結 0.0％ / 個別 0.0％） |
| 営業利益 | 連結 1,700 / 個別 1,800 → 連結 1,750 / 個別 1,900（連結 2.9％ / 個別 5.6％） |
| 経常利益 | 連結 1,650 / 個別 1,750 → 連結 1,750 / 個別 1,900（連結 6.1％ / 個別 8.6％） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 連結 700 / 個別 1,100 → 連結 1,100 / 個別 1,200（連結 57.1％ / 個別 9.1％） |
| １株当たり当期純利益 | 連結 27.96 / 個別 43.94 → 連結 43.94 / 個別 47.94 |
| 対象決算期 | 2024年３月期 |
| 対象期間 | 通期 |
| 前回予想の公表日 | 2023年5月12日 |
| 前期実績 | 連結 売上高 30,593 / 営業利益 629 / 経常利益 554 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -316 / １株当たり当期純利益 -12.63 / 個別 売上高 27,798 / 営業利益 1,458 / 経常利益 1,435 / 当期純利益 747 / １株当たり当期純利益 29.84 |
| 修正の理由 | 国内コンタクトレンズ市場の拡大、主力商品である国産の「ワンデーピュアシリーズ」を中心とした売上伸長、生産数量増加による原価率低減、2023年３月期第２四半期以降からの価格改定効果、販売費及び一般管理費のコントロールにより、上半期の利益が当初見込みを上回る見込みとなった。下半期はエネルギー・原材料価格の高騰、円安進行による仕入原価の高騰、研究開発費及び国内外向けプロモーション費用の投下により、利益の伸長幅は鈍化する見通し。 |
| 配当予想の修正 | 2024年３月期の期末配当予想を1株当たり12.00円から15.00円へ修正。年間配当金も12.00円から15.00円へ増額。 |
| 連結・個別の別 | 連結・個別 |
この書類が述べていない項目（1件）
特別損失の内容と金額
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内コンタクトレンズ市場の拡大や主力商品の売上伸長、生産数量増加による原価率低減、価格改定効果、販売費及び一般管理費のコントロールにより上半期の利益が当初見込みを上回る見込みとなったためです。一方、下半期はエネルギー・原材料価格の高騰や円安による仕入原価上昇、研究開発費・プロモーション費用の投下により利益の伸長幅は鈍化する見通しとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。