新型コロナウイルス感染症による事業継続・業績影響
FY2020に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「また、感染症によるパンデミックの発生により、営業・生産・調達・物流等の事業活動に悪影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症に固有のリスクから、感染症によるパンデミック全般の事業継続リスクとして記載を再整理している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による事業継続・業績影響を含む事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による事業継続・業績影響を含む事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による事業継続・業績影響を含む事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による事業継続・業績影響を含む事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による事業継続・業績影響を含む事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更はないと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響に関する会計上の見積りに用いた仮定は、第80期第１四半期報告書の追加情報に記載した内容から重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響に関する会計上の見積りの前提について、第1四半期報告書から重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響に関する会計上の見積りに用いた仮定は、第80期第１四半期報告書の追加情報に記載した内容から重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響に関する会計上の見積りの前提について、第1四半期報告書から重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の財務諸表への影響については、現時点で今後の経済全体への波及や収束時期等を合理的に予想することは困難ですが、当連結会計年度末に向けて感染拡大が収束していくとともに社会活動や経済活動も徐々に回復していくものとの仮定に基づき、繰延税金資産の回収可能性や固定資産の減損等の会計上の見積りを行っております。」
事業等のリスクに重要な変更はないとしつつ、感染症の影響と収束時期の不確実性が、繰延税金資産の回収可能性や固定資産減損などの会計上の見積りに影響し得ると説明している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が業績に与える影響は、装置の生産や据付等の遅延が拡大した場合には、当社グループの財政状態および経営成績に悪影響をもたらす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症を独立した事業継続リスクとして初めて明示した。災害対策本部や国内外拠点の現地対策本部を設置し、対応を進めている。