理研計器（7734）・施策再掲
収益認識に関する会計基準の平成34年3月期適用
FY2018に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
9記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準の一般的な適用対応（影響なし）71社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに28社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている71社のうち14社を表示しています。上の文は71社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「顧客との契約について、以下の５ステップアプローチに基づき、顧客との契約から生じる収益を認識しております。」
収益認識基準適用後の5ステップによる収益認識方法を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「顧客との契約について、以下の５ステップアプローチに基づき、顧客との契約から生じる収益を認識しております。」
収益認識基準適用後の、契約識別から履行義務充足までの認識方法を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識に関する会計基準を第１四半期連結会計期間の期首から適用したことと、その認識方法を再記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識に関する会計基準を第１四半期連結会計期間の期首から適用したことと、その認識方法を再記載している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識に関する会計基準を2022年３月期の期首から実際に適用した。損益および期首利益剰余金への影響はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定を継続し、影響額は評価中としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定を継続して記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成34年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準等を平成34年3月期の期首から適用する予定と初めて記載している。