読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
12.6
売上高の前期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高55,212百万円前年比 +12.6%
営業利益12,425百万円前年比 +16.8%
経常利益13,443百万円前年比 +24.1%
純利益（親会社株主帰属）9,957百万円前年比 +24.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益217円32銭
売上高営業利益率22.5%
期末の財政状態
総資産101,050百万円
うち純資産 85,383 百万円自己資本比率 84.5%前期末比 +1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+11,126
投資-1,811
財務-4,591
純増減+4,724
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高24,407百万円
地域別売上高
日本29,122,64621.3%
アジア13,442,3079.8%
北米10,127,5977.4%
欧州2,143,6341.6%
その他の地域376,0490.3%
海外合計26,089,58819.1%
連結売上高55,212,23440.4%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高60,000百万円（前年比 +8.7%）
営業利益12,700百万円（前年比 +2.2%）
経常利益13,000百万円（前年比 -3.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益9,600百万円（前年比 -3.6%）
年間配当予想55円 → 60円（+9.1%）
配当性向28.4%
業績の増減要因
生成AI・データセンター向け需要の拡大を背景とした半導体業界向け販売の好調、北米を中心としたガス検知警報機器の需要の堅調さ、国内の更新需要やアフターメンテナンスサービスの堅調な推移、海外シェア拡大に向けた多点テープ式ガス検知警報機器の開発および海外子会社の体制強化。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 理研計器（上海）進出口有限公司 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失65,805千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 585千円 / 特別損失 固定資産売却損 25,853千円、減損損失 65,805千円
減価償却費1,875,538千円
受注高・受注残高受注高 60,463百万円 / 受注残高 18,426百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数47,322,000株
期末自己株式数1,866,216株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 55,212百万円（前年比 +12.6%） |
| 営業利益 | 12,425百万円（前年比 +16.8%） |
| 経常利益 | 13,443百万円（前年比 +24.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 9,957百万円（前年比 +24.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 217円32銭 |
| 売上高営業利益率 | 22.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 84.5% / 前期末 83.5% |
| 総資産 | 101,050百万円 |
| 純資産 | 85,383百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 11,126百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,811百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4,591百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 24,407百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 60,000百万円（前年比 +8.7%） / 営業利益 12,700百万円（前年比 +2.2%） / 経常利益 13,000百万円（前年比 -3.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 9,600百万円（前年比 -3.6%） |
| 年間配当予想 | 55円 → 60円（+9.1%） |
| 配当性向 | 28.4% |
| 地域別売上高 | 日本 29,122,646千円 / アジア 13,442,307千円 / 北米 10,127,597千円 / 欧州 2,143,634千円 / その他の地域 376,049千円 / 海外合計 26,089,588千円 / 連結売上高 55,212,234千円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 60,463百万円 / 受注残高 18,426百万円 |
| 減価償却費 | 1,875,538千円 |
| 減損損失 | 65,805千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 585千円 / 特別損失 固定資産売却損 25,853千円、減損損失 65,805千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 理研計器（上海）進出口有限公司 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 47,322,000株 |
| 期末自己株式数 | 1,866,216株 |
| 業績の増減要因 | 生成AI・データセンター向け需要の拡大を背景とした半導体業界向け販売の好調、北米を中心としたガス検知警報機器の需要の堅調さ、国内の更新需要やアフターメンテナンスサービスの堅調な推移、海外シェア拡大に向けた多点テープ式ガス検知警報機器の開発および海外子会社の体制強化。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。生成AI・データセンター向け需要の拡大を背景に半導体業界向け販売が好調に推移し、北米を中心にガス検知警報機器の需要も堅調だった。また、顧客の品質・納品要求や製品認証への対応、開発・生産・販売・保守にわたる価値提供体制と競争力の強化、海外子会社の体制強化などに取り組んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。