全社売上高の増収と営業減益・親会社利益増加
FY2018-Q1に初出。。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026通期全社実績更新有価証券報告書
「当社グループの連結売上高は、消化器内視鏡ソリューション事業が増収、サージカルインターベンション事業が減収となり、1兆106億76百万円（前期比1.3％増）となりました。営業利益については、971億20百万円（前期比40.2％減）となりました。」
FY2026通期は増収ながら、品質対応、米国関税、組織変更・人員最適化費用、減損等により営業利益が大幅減益となった。 - FY2026-H1上期全社実績更新有価証券報告書
「前年同期比196億79百万円減収の4,543億50百万円となりました。」
FY2026-H1の継続事業は売上高4,543億50百万円で前年同期比4.2％減となった。営業利益は前年同期比243億97百万円減益の461億33百万円、調整後営業利益は505億58百万円となった。 - FY2025通期全社実績更新有価証券報告書
「当社グループの連結売上高は、内視鏡事業、治療機器事業の全ての事業で増収となり、9,973億32百万円（前期比7.7％増）となりました。営業利益については、1,624億62百万円（前期比216.2％増）となりました。」
FY2025通期は継続事業の売上高が7.7％増、営業利益が216.2％増となった一方、親会社所有者帰属当期利益は前年の科学事業譲渡益の反動で減少した。 - FY2025-H1上期全社実績更新有価証券報告書
「前年同期比424億36百万円増収の4,740億29百万円となりました。営業利益については、前年同期比667億63百万円増益の705億30百万円となりました。」
FY2025-H1の継続事業は売上高9.8％増、営業利益705億30百万円となった。調整後営業利益も850億68百万円で前年同期比27.9％増となった一方、親会社所有者帰属中間利益は前年の科学事業譲渡益の反動で減少した。 - FY2024通期全社実績更新有価証券報告書
「当社グループの連結売上高は、内視鏡事業、治療機器事業、その他事業の全ての事業で増収となり、9,362億10百万円（前期比6.2％増）となりました。営業利益については、4,359億98百万円（前期比76.6％減）となりました。」
FY2024通期は全事業が増収となった一方、Elevate、品質対応、VMT社製品終了等により営業利益は大幅減益となった。親会社所有者帰属当期利益は科学事業譲渡益により2,425億66百万円となった。 - FY2024-Q3第3四半期全社実績更新有価証券報告書
「前年同期比341億69百万円増収の6,757億14百万円となりました。上記の要因により、前年同期比1,035億37百万円減益の390億35百万円となりました。」
FY2024-Q3累計の継続事業は、売上高が5.3％増加した一方、営業利益は72.6％減少した。科学事業の譲渡益により親会社所有者帰属四半期利益は2,352億12百万円となった。 - FY2024-Q2上期全社実績更新有価証券報告書
「前年同期比195億84百万円増収の4,366億44百万円となりました。営業利益については、前年同期比888億14百万円減益の47億89百万円となりました。当第２四半期連結累計期間に非継続事業において科学事業の譲渡益約3,490億円を計上したことにより、前年同期比で1,494億60百万円増加となる2,162億96百万円となりました。」
FY2024-Q2累計の継続事業は売上高4,366億44百万円で4.7％増収となった一方、営業利益は47億89百万円へ大幅減益となった。科学事業譲渡益により親会社所有者帰属四半期利益は2,162億96百万円となった。 - FY2024-Q1四半期全社実績更新有価証券報告書
「前年同期比154億58百万円増収の2,077億23百万円となりました。営業利益については、前年同期比220億45百万円減益の224億76百万円となりました。非継続事業において科学事業の譲渡益約3,481億円を計上したことにより、前年同期比で2,157億円増加となる2,405億60百万円となりました。」
FY2024-Q1は継続事業の売上高が8.0％増となった一方、営業利益は49.5％減少した。科学事業の譲渡益約3,481億円により、親会社所有者帰属四半期利益は2,405億60百万円となった。 - FY2023通期全社実績更新有価証券報告書
「前期比1,318億円増収の8,819億23百万円となりました。営業利益については、前期比404億21百万円増益の1,866億９百万円となりました。」
FY2023通期の継続事業ベースで、売上高881,923百万円、営業利益186,609百万円となった実績を更新した。 - FY2023-Q3第3四半期全社実績更新有価証券報告書
「前年同期比943億61百万円増収の6,415億45百万円となりました。上記の要因により、前年同期比403億41百万円増益の1,425億72百万円となりました。」
FY2023-Q3累計の継続事業は売上高6,415億45百万円、営業利益1,425億72百万円となり、売上高17.2％増、営業利益39.5％増となった。 - FY2023-Q2上期全社実績更新有価証券報告書
「前年同期比569億91百万円増収の4,170億60百万円となりました。営業利益については、前年同期比229億41百万円増益の936億３百万円となりました。」
FY2023-Q2累計の継続事業ベースで、全社売上高は15.8％増、営業利益は32.5％増となった。 - FY2023-Q1四半期全社実績更新有価証券報告書
「前年同期比225億43百万円増収の2,140億60百万円となりました。営業利益については、前年同期比131億64百万円増益の407億76百万円となりました。上記の要因により、前年同期比で61億70百万円増加となる248億60百万円となりました。」
FY2023-Q1の全社実績を更新した。売上高は前年同期比11.8％増、営業利益は47.7％増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は33.0％増となった。 - FY2022通期全社実績更新有価証券報告書
「前期比1,383億23百万円増収の8,688億67百万円となりました。営業利益については、前期比719億13百万円増益の1,538億98百万円となりました。」
FY2022通期の全社売上高は8,688億67百万円、営業利益は1,538億98百万円となり、いずれも前期を上回った。 - FY2022-Q3第3四半期全社実績更新有価証券報告書
「前年同期比1,161億73百万円増収の6,297億57百万円となりました。内視鏡事業、治療機器事業、科学事業、その他事業の全ての事業で増収となりました。」
FY2022-Q3は全事業が増収となり、継続事業の売上高は6,297億57百万円、前年同期比22.6％増となった。営業利益も1,089億10百万円、前年同期比68.2％増となった。 - FY2022-Q2上期全社実績更新有価証券報告書
「前年同期比965億59百万円増収の4,130億59百万円となりました。営業利益については、前年同期比459億64百万円増益の762億56百万円となりました。上記の要因により、前年同期比で850億99百万円増加となる623億97百万円となりました。」
全社では上期売上高が前年同期比30.5％増、営業利益が151.7％増となり、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同期の損失から623億97百万円の利益へ転じた。 - FY2022-Q1四半期全社実績更新有価証券報告書
「前年同期比548億67百万円増収の1,915億17百万円となりました。内視鏡事業、治療機器事業、科学事業、その他事業の全ての事業で増収となりました。」
FY2022-Q1は全事業が増収となり、全社売上高は1,915億17百万円、前年同期比40.2％増となった。営業利益は276億12百万円、前年同期比644.5％増となった。 - FY2021通期全社実績更新有価証券報告書
「当社グループの連結売上高は、内視鏡事業、治療機器事業、科学事業が増収となり、7,974億11百万円（前期比0.4％増）となりました。営業利益については、内視鏡事業、治療機器事業、科学事業が増益となったことに加え、費用の効率化ならびに「その他の費用」が減少したこと等により大幅に改善し、834億69百万円（前期比195.1％増）となりました。」
FY2021通期の全社売上高・営業利益実績を更新した。なお、提出本文の継続事業ベースでは売上高730,544百万円、営業利益81,985百万円と表示されている。 - FY2021-Q3第3四半期全社実績更新有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における継続事業の売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、販促活動に制約が生じたこと等によって、全事業で減収となり、5,135億84百万円（前年同期比8.5％減）となりました。継続事業の営業損益については、販売費及び一般管理費は減少したものの、全事業で減収となったことにより、647億34百万円（前年同期比23.6％減）となりました。」
FY2021-Q3は継続事業の全事業が減収となり、売上高は8.5％減、営業利益は23.6％減となった。映像事業譲渡関連損失等により親会社所有者帰属四半期利益は97.3％減となった。 - FY2021-Q2上期全社実績更新有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、販促活動に制約が生じたこと等によって、全事業で減収となり、3,165億円（前年同期比14.1％減）となりました。継続事業の営業損益については、販売費及び一般管理費は減少したものの、全事業で減収となったことにより、302億92百万円（前年同期比45.7％減）となりました。」
FY2021-Q2は継続事業の全事業が減収となり、売上高14.1％減、営業利益45.7％減となった。 - FY2021-Q1四半期全社実績更新有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、販促活動に制約が生じたこと等によって、全事業で減収となり、1,424億３百万円（前年同期比21.7％減）となりました。営業損益については、販売費及び一般管理費は減少したものの、全事業で減収となったことにより、11億90百万円（前年同期比91.9％減）となりました。」
FY2021-Q1は全事業が減収となり、全社売上高は21.7％減、営業利益は91.9％減となった。親会社所有者帰属四半期損益も27億36百万円の損失となった。 - FY2020通期全社実績更新有価証券報告書
「当社グループの連結売上高は、内視鏡事業、治療機器事業、科学事業が増収となり、7,974億11百万円（前期比0.4％増）となりました。営業利益については、内視鏡事業、治療機器事業、科学事業が増益となったことに加え、費用の効率化ならびに「その他の費用」が減少したこと等により大幅に改善し、834億69百万円（前期比195.1％増）となりました。」
FY2020通期の全社売上高・営業利益実績を更新した。 - FY2020-Q3第3四半期実績更新有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は、内視鏡事業、治療機器事業、科学事業が増収となり、5,950億71百万円（前年同期比2.4％増）となりました。営業損益については、内視鏡事業、治療機器事業、科学事業が増益となったことに加え、費用の効率化ならびに前年同期に証券訴訟の損害賠償請求の和解に伴う解決金、映像事業の生産拠点の再編に伴う費用、中国生産子会社に対する訴訟の判決に伴う損害賠償金、米国司法省との司法取引契約締結に伴う費用等を一時費用として計上した「その他の費用」388億18百万円がなくなることにより大幅に改善し、784億85百万円の営業利益（前年同期比281.3％増）となりました。」
第3四半期累計で全社売上高は2.4％増、営業利益は281.3％増となった。前年同期の訴訟・調査・生産再編関連の一時費用がなくなったことも営業利益の大幅改善要因として記載されている。 - FY2020-Q2上期全社実績更新有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は、内視鏡事業、治療機器事業、科学事業が増収となり、3,891億89百万円（前年同期比1.9％増）となりました。営業損益については、内視鏡事業、治療機器事業、科学事業が増益となったことに加え、費用の効率化ならびに前年同期に証券訴訟の損害賠償請求の和解に伴う解決金、映像事業の生産拠点の再編に伴う費用、中国生産子会社に対する訴訟の判決に伴う損害賠償金、米国司法省との司法取引契約締結に伴う費用等を一時費用として計上した「その他の費用」383億20百万円がなくなることにより大幅に改善し、509億37百万円の営業利益（前年同期は29億85百万円の営業利益）となりました。」
上期は売上高が1.9％増加し、主要3事業の増益、費用効率化および前年同期の一時費用383億20百万円の消失により営業利益が大幅に改善した。 - FY2020-Q1四半期全社実績更新有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は、内視鏡事業、治療機器事業、科学事業が増収となり、1,818億85百万円（前年同期比0.7％増）となりました。営業損益については、内視鏡事業、科学事業が増益となったことに加え、販売管理費の抑制ならびに前年同期に損害賠償請求訴訟の和解に伴う解決金、映像事業の生産拠点の再編に伴う費用及び中国生産子会社に対する訴訟の判決に伴う損害賠償等一時費用として計上した「その他の費用」278億65百万円がなくなることにより大幅に改善し、147億36百万円の営業利益（前年同期は116億39百万円の営業損失）となりました。」
全社売上高は0.7％増となり、前年同期の一時費用がなくなったこと、販売管理費の抑制、内視鏡・科学事業の増益により営業損益は営業利益へ転換した。 - FY2019通期全社実績更新有価証券報告書
「当社グループの連結売上高は、医療事業、科学事業の増収により、7,938億62百万円（前期比0.9％増）となりました。営業利益については、医療事業は米国司法省との司法取引契約締結に伴う費用96億53百万円等の一時費用の計上により減益となりました。」
FY2019通期は売上高が0.9％増となった一方、司法取引費用、証券訴訟和解金、生産再編費用等により営業利益は65.1％減少した。 - FY2019-Q3第3四半期実績更新有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は、医療事業、科学事業が増収となり、5,810億46百万円（前年同期比1.6％増）となりました。営業利益については、医療事業、科学事業が増収となった一方、証券訴訟の損害賠償請求の和解に伴う解決金193億80百万円や映像事業の生産拠点の再編に伴う費用59億57百万円、中国生産子会社に対する訴訟の判決に伴う損害賠償に対する引当金38億28百万円、および米国司法省との司法取引契約締結に伴う費用96億53百万円等により、営業利益は205億84百万円（前年同期比65.6％減）となりました。また、為替差損の計上に伴う金融費用の増加に伴い、親会社の所有者に帰属する四半期利益は65億27百万円（前年同期比86.4％減）となりました。」
FY2019-Q3は売上高が1.6％増となった一方、訴訟・司法取引・生産再編関連費用等により営業利益は65.6％減、親会社所有者帰属四半期利益は86.4％減となった。 - FY2019-Q2上期全社実績更新有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は、医療事業、科学事業が増収となり、3,818億49百万円（前年同期比3.4％増）となりました。営業利益については、医療事業、科学事業が増収となった一方、証券訴訟の損害賠償請求の和解に伴う解決金192億26百万円や映像事業の生産拠点の再編に伴う費用58億98百万円、中国生産子会社に対する訴訟の判決に伴う損害賠償に対する引当金37億93百万円、および米国司法省の調査に関する損失見込額に対する引当金96億53百万円等により、営業利益は29億85百万円（前年同期比92.0％減）となりました。また、為替差損の計上に伴う金融費用の増加に伴い、親会社の所有者に帰属する四半期損失は54億94百万円（前年同期は298億38百万円の親会社の所有者に帰属する四半期利益）となりました。」
上期は売上高が3.4％増となった一方、複数の訴訟・調査関連費用および映像事業の再編費用により営業利益が92.0％減少し、親会社所有者帰属四半期損失となった。 - FY2019-Q1四半期全社実績更新有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は、医療事業、科学事業が増収となり、1,805億54百万円（前年同期比5.1％増）となりました。営業損益については、医療事業、科学事業が増収となった一方、損害賠償請求訴訟の和解に伴う解決金190億28百万円、映像事業の生産拠点の再編に伴う費用53億80百万円および、中国生産子会社に対する訴訟の判決に伴う損害賠償等34億57百万円を「その他の費用」に計上したことにより、116億39百万円の営業損失（前年同期は127億７百万円の営業利益）となりました。」
FY2019-Q1は全社売上高が5.1％増となった一方、複数の訴訟関連費用および映像生産拠点再編費用の計上により営業損失となった。 - FY2018通期全社実績更新有価証券報告書
「当社グループの連結売上高は、医療事業、科学事業が増収となり、7,864億97百万円（前期比6.2％増）となりました。営業利益については、映像事業で生産拠点の再編に伴う一時費用を計上したものの、医療事業、科学事業が増益となり、810億29百万円（前期比13.8％増）となりました。また、親会社の所有者に帰属する当期利益は570億64百万円（前期比33.4％増）となりました。」
FY2018通期の全社売上高、営業利益、親会社所有者帰属当期利益の実績を更新した。 - FY2018-Q3第3四半期実績更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、医療事業、科学事業、映像事業の主要３事業がいずれも増収となり、5,720億64百万円（前年同期比7.6％増）となりました。営業利益については、医療事業は前年並みとなった一方、科学事業、映像事業は増益となり、598億８百万円（前年同期比6.9％増）となりました。また、支払利息などの金融費用の減少及び、法人所得税費用の減少に伴い、親会社の所有者に帰属する四半期利益は480億37百万円（前年同期比21.7％増）となりました。」
第3四半期累計で主要3事業がいずれも増収となり、全社売上高は7.6％増、営業利益は6.9％増、親会社所有者帰属四半期利益は21.7％増となった。 - FY2018-Q2上期全社実績更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、医療事業、科学事業、映像事業の主要３事業がいずれも増収となり、3,694億31百万円（前年同期比5.9％増）となりました。営業利益については、医療事業は減益となったものの、科学事業、映像事業の損益が改善し、373億93百万円（前年同期比5.6％増）となりました。また、支払利息などの金融費用の減少及び、法人所得税費用の減少に伴い、親会社の所有者に帰属する四半期利益は298億38百万円（前年同期比26.4％増）となりました。」
上期は主要3事業がいずれも増収となり、全社売上高は5.9％増、営業利益は5.6％増、親会社所有者帰属四半期利益は26.4％増となった。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は、医療事業、科学事業が増収となり、1,718億46百万円（前年同期比1.9％増）となりました。営業利益については、医療事業が減益となったことで、127億７百万円（前年同期比4.9％減）となりました。また、支払利息などの金融費用の減少及び、法人所得税費用の減少に伴い、親会社の所有者に帰属する四半期利益は100億55百万円（前年同期比12.0％増）となりました。」
全社では売上高が前年同期比1.9％増、営業利益が4.9％減、親会社の所有者に帰属する四半期利益が12.0％増となった第1四半期実績を初めて独立した全社業績テーマとして記録する。