東京精密（7729）・方針再掲
新基幹システム稼働に伴う棚卸資産評価方法の変更
FY2020-Q1に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新在庫システム再構築に伴う棚卸資産評価方法変更32社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている32社のうち14社を表示しています。上の文は32社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「当社及び国内連結子会社のたな卸資産の評価方法は、従来、商品及び製品、原材料及び貯蔵品については、主として先入先出法による原価法、仕掛品については個別法による原価法を採用していたが、当連結会計年度の期首より総平均法による原価法に変更している。」
新基幹システムの稼働を契機とした棚卸資産評価方法の総平均法への変更を継続適用している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社及び国内連結子会社のたな卸資産の評価方法は、従来、商品及び製品、原材料及び貯蔵品については、主として先入先出法による原価法、仕掛品については個別法による原価法を採用していたが、当連結会計年度の期首より総平均法による原価法に変更している。」
新基幹システムの稼働を契機とした、当社及び国内連結子会社の棚卸資産評価方法の総平均法への変更を継続適用している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社のたな卸資産(仕掛品を除く)の評価方法は、従来、先入先出法による原価法を採用していたが、第１四半期連結会計期間の期首より総平均法による原価法に変更している。」
新基幹システムの稼働を契機とした、仕掛品を除く棚卸資産の評価方法の変更を継続適用している。影響額は軽微としている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社のたな卸資産(仕掛品を除く)の評価方法は、従来、先入先出法による原価法を採用していたが、第１四半期連結会計期間の期首より総平均法による原価法に変更している。」
新基幹システムの稼働を契機とした、仕掛品を除く棚卸資産の評価方法の変更を継続適用している。影響額は軽微としている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「当社のたな卸資産(仕掛品を除く)の評価方法は、従来、先入先出法による原価法を採用していたが、当第１四半期連結会計期間の期首より総平均法による原価法に変更している。これは、新基幹システムが当第１四半期連結会計期間の期首に稼働したことを機に、先入先出法より総平均法にて在庫評価を行う方が、より適切なたな卸資産の評価及び期間損益計算を行うことが出来ると判断したことによる変更である。」
仕掛品を除く棚卸資産について、先入先出法による原価法から総平均法による原価法へ評価方法を変更した。新基幹システムの稼働を契機とし、影響額は軽微であるとしている。