読む価値
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悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-9.8
%（売上高前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高10,037百万円前年比 -9.8%
営業利益-38百万円
経常利益188百万円前年比 -73.7%
純利益（親会社株主帰属）-66百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△4.82円
売上高営業利益率△0.3%
期末の財政状態
総資産20,413百万円
うち純資産 11,250 百万円自己資本比率 54.0%前期末比 -10.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-471
投資+129
財務+2,034
純増減+1,692
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,187百万円
セグメント別売上高日本（国際計測器株式会社） 8,047.25百万円（前年比 -15.3%）、日本（東伸工業株式会社） 319.72百万円（前年比 -13.2%）、米国 966.10百万円（前年比 +44.4%）、韓国 1,189.38百万円（前年比 -9.7%）、中国 1,067.98百万円（前年比 +125.2%）
セグメント別利益日本（国際計測器株式会社） 104,762千円（前年比 -86.2%）、日本（東伸工業株式会社） 2,359千円（前年比 -93.6%）、米国 -65,420千円、韓国 82,986千円（前年比 +6.5%）、中国 51,125千円（前年比 +393.1%）
地域別売上高8,047.25百万円（前年比 -15.3%）、319.72百万円（前年比 -13.2%）、966.10百万円（前年比 +44.4%）、1,189.38百万円（前年比 -9.7%）、1,067.98百万円（前年比 +125.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高10,000百万円（前年比 -0.4%）
営業利益200百万円
経常利益200百万円（前年比 +5.9%）
親会社株主に帰属する当期純利益80百万円
年間配当予想20円／株 → 20円／株（0.0%）
配当性向－（2023年3月期）、343.7%（2024年3月期予想）
株主還元方針配当性向40％の達成を目標
業績の増減要因
部品等の供給不足による製品製造期間の長期化、新型コロナウイルス感染症の影響に伴う客先との納期調整、海上輸送船舶及びコンテナ不足に伴う輸出待ちが継続。国内官公庁向け震度情報ネットワークシステムの売上検収は増加したが、アジアのタイヤメーカー向けバランシングマシン及び国内向け電気サーボモータ式試験機の売上検収が減少し、減収の影響で利益も減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社
重要な後発事象該当事項はありません。
減価償却費165,773千円
受注高・受注残高受注高 10,456,870千円（前年比 +15.8%） / 受注残高 8,228,335千円（前年比 +9.5%）
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（機関投資家、アナリスト向け）
期末発行済株式数14,200,000株
期末自己株式数451,650株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 10,037百万円（前年比 -9.8%） |
| 営業利益 | -38百万円 |
| 経常利益 | 188百万円（前年比 -73.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -66百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △4.82円 |
| 売上高営業利益率 | △0.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 54.0% / 前期末 64.0% |
| 総資産 | 20,413百万円 |
| 純資産 | 11,250百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -471百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 129百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,034百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,187百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 10,000百万円（前年比 -0.4%） / 営業利益 200百万円 / 経常利益 200百万円（前年比 +5.9%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 80百万円 |
| 年間配当予想 | 20円／株 → 20円／株（0.0%） |
| 配当性向 | －（2023年3月期）、343.7%（2024年3月期予想） |
| 株主還元方針 | 配当性向40％の達成を目標 |
| セグメント別売上高 | 日本（国際計測器株式会社） 8,047.25百万円（前年比 -15.3%）、日本（東伸工業株式会社） 319.72百万円（前年比 -13.2%）、米国 966.10百万円（前年比 +44.4%）、韓国 1,189.38百万円（前年比 -9.7%）、中国 1,067.98百万円（前年比 +125.2%） |
| セグメント別利益 | 日本（国際計測器株式会社） 104,762千円（前年比 -86.2%）、日本（東伸工業株式会社） 2,359千円（前年比 -93.6%）、米国 -65,420千円、韓国 82,986千円（前年比 +6.5%）、中国 51,125千円（前年比 +393.1%） |
| 地域別売上高 | 8,047.25百万円（前年比 -15.3%）、319.72百万円（前年比 -13.2%）、966.10百万円（前年比 +44.4%）、1,189.38百万円（前年比 -9.7%）、1,067.98百万円（前年比 +125.2%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 10,456,870千円（前年比 +15.8%） / 受注残高 8,228,335千円（前年比 +9.5%） |
| 減価償却費 | 165,773千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 14,200,000株 |
| 期末自己株式数 | 451,650株 |
| 業績の増減要因 | 部品等の供給不足による製品製造期間の長期化、新型コロナウイルス感染症の影響に伴う客先との納期調整、海上輸送船舶及びコンテナ不足に伴う輸出待ちが継続。国内官公庁向け震度情報ネットワークシステムの売上検収は増加したが、アジアのタイヤメーカー向けバランシングマシン及び国内向け電気サーボモータ式試験機の売上検収が減少し、減収の影響で利益も減少。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。部品等の供給不足による製造期間の長期化、新型コロナウイルス感染症の影響による納期調整、海上輸送船舶・コンテナ不足による輸出待ちが続く中、アジアのタイヤメーカー向けバランシングマシンと国内向け電気サーボモータ式試験機の売上検収が減少したため。利益面は減収の影響を受けた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。