東京計器（7721）・施策販売時期の第4四半期集中と繰越し
海洋監視向け新型衛星通信用アンテナスタビライザーの一括契約
FY2018-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2023-Q3。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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海洋監視向け新型衛星通信用アンテナスタビライザーの一括契約1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3販売時期の第4四半期集中と繰越し有価証券報告書
「例年は第４四半期に集中する衛星通信用アンテナスタビライザーの販売が前期の上期に集中したこと、及び放送局向け機器の一部が来期以降に繰り越しになったことから販売は減少しました。」
衛星通信用アンテナスタビライザーは販売時期が第4四半期に集中する一方、前年は上期に集中し、放送局向け機器の一部は来期以降へ繰り越されている。 - FY2023-Q2販売時期の下期集中有価証券報告書
「通信機器事業において、衛星通信用アンテナスタビライザーの販売が下期に集中するとともに」
海洋監視等向け衛星通信用アンテナスタビライザーについて、販売が下期に集中する状況が記載され、上期の販売時期に偏りが生じている。 - FY2018前進有価証券報告書
「通信機器市場では、地上デジタル放送関連機器の換装需要が好調であったこと、当連結会計年度から量産が始まった半導体製造装置用マイクロ波増幅器の数量が増加したこと、衛星通信用アンテナスタビライザーなどの需要が好調であったことから、受注、売上共に前期を上回りました。」
衛星通信用アンテナスタビライザーなどの需要好調に加え、通信機器事業の受注・売上が前年を上回っている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「通信機器市場では、地上デジタル放送関連機器の換装需要が好調であったことに加え、半導体製造装置向けプラズマ生成用マイクロ波増幅器の数量が増加したこと、海洋監視向け新型衛星通信用アンテナスタビライザーの一括契約があったことなどから、受注は前年同期を上回り、売上は前年同期を大きく上回りました。」
海洋監視向け新型衛星通信用アンテナスタビライザーについて一括契約が発生し、防衛・通信機器事業の受注増加要因として記載されている。