読む価値
52定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
7.5
営業利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2025年1月1日〜2025年9月30日連結日本基準売上高58,752百万円前年比 +3.8%進捗 72.8%
営業利益10,540百万円前年比 -7.5%進捗 80.2%
経常利益10,934百万円前年比 -11.0%進捗 79.0%
純利益（親会社株主帰属）6,181百万円前年比 -23.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益73.85円
期末の財政状態
総資産162,466百万円
うち純資産 119,564 百万円自己資本比率 73.3%前期末比 -3.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高歯科事業 34,784,465千円（前年比 +1.9%）、DCI事業 14,692,187千円（前年比 +2.7%）、外科事業 4,168,643千円（前年比 +30.0%）、機工事業 5,107,473千円（前年比 +2.5%）
セグメント別利益歯科事業 12,181,602千円（前年比 -6.5%）、DCI事業 -331,961千円、外科事業 2,276,328千円（前年比 +31.8%）、機工事業 595,532千円（前年比 +3.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高80,655百万円（前年比 +4.7%）
営業利益13,150百万円（前年比 -9.9%）
経常利益13,840百万円（前年比 -19.9%）
親会社株主に帰属する当期純利益8,372百万円（前年比 -2.4%）
年間配当予想52円 → 54円
業績の増減要因
4つの事業すべてが増収となった一方、EBITDA、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも減益。DCI事業ではDSOへの販売が一服し、歯科事業では国内・北米・アジアが減収、外科事業では全地域が増収、機工事業では国内・欧州が減収、北米・アジアが増収。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
減損損失8,053千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,792千円、訴訟損失引当金戻入額 164,920千円 / 特別損失 固定資産除却損 24,236千円、減損損失 8,053千円、固定資産解体費用 17,452千円
減価償却費3,158,668千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数93,418,200
期末自己株式数10,234,818
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年9月30日 |
| 売上高 | 58,752百万円（前年比 +3.8%） |
| 営業利益 | 10,540百万円（前年比 -7.5%） |
| 経常利益 | 10,934百万円（前年比 -11.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,181百万円（前年比 -23.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 73.85円 |
| 自己資本比率 | 当期末 73.3 / 前期末 76.3 |
| 総資産 | 162,466百万円 |
| 純資産 | 119,564百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 80,655百万円（前年比 +4.7%） / 営業利益 13,150百万円（前年比 -9.9%） / 経常利益 13,840百万円（前年比 -19.9%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 8,372百万円（前年比 -2.4%） |
| 年間配当予想 | 52円 → 54円 |
| セグメント別売上高 | 歯科事業 34,784,465千円（前年比 +1.9%）、DCI事業 14,692,187千円（前年比 +2.7%）、外科事業 4,168,643千円（前年比 +30.0%）、機工事業 5,107,473千円（前年比 +2.5%） |
| セグメント別利益 | 歯科事業 12,181,602千円（前年比 -6.5%）、DCI事業 -331,961千円、外科事業 2,276,328千円（前年比 +31.8%）、機工事業 595,532千円（前年比 +3.8%） |
| 減価償却費 | 3,158,668千円 |
| 減損損失 | 8,053千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,792千円、訴訟損失引当金戻入額 164,920千円 / 特別損失 固定資産除却損 24,236千円、減損損失 8,053千円、固定資産解体費用 17,452千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 93,418,200 |
| 期末自己株式数 | 10,234,818 |
| 業績の増減要因 | 4つの事業すべてが増収となった一方、EBITDA、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも減益。DCI事業ではDSOへの販売が一服し、歯科事業では国内・北米・アジアが減収、外科事業では全地域が増収、機工事業では国内・欧州が減収、北米・アジアが増収。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、米国の物価高や政策の不透明さ、欧州主要国の低迷・地政学的リスク・政策の不透明さ、国内の個人消費の弱さ・輸出減少・物価高を事業環境として挙げている。セグメントでは、DCI事業のDSOへの販売が一服したこと、各地域での増収・減収の状況などを説明しており、当期には過年度法人税等1,185,484千円も計上している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。