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シグマ光機(7713)・方針業績連動報酬の実績割合低下

個別営業利益に連動する役員賞与

FY2019に初出。6回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。

6記載
8年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019再定義FY2021前進FY2022その他FY2023 – FY20262019: 120192020: 020202021: 120212022: 120222023: 120232024: 020242025: 020252026: 22026
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連結売上高・営業利益に連動する業績連動報酬59社が書いているテーマ・逆風0社・追い風41社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。24社中5社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに14社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている59社のうち14社を表示しています。上の文は59社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026業績連動報酬の実績割合低下有価証券報告書

    「2026年5月期の業績連動報酬等の基本報酬及び業績連動報酬等の総額に対する割合は約21.1%となります。」

    個別営業利益を基礎とする報酬方針を継続し、当期の業績連動報酬の支給率は約1.94%、報酬総額に対する割合は約21.1%と開示した。
  2. 2026-08-06再掲株主総会

    「各事業年度の個別営業利益額の4%を上限として、過去の支給実績を踏まえて算出された額を基礎とし、各取締役の基本報酬や役位、職責等を総合的に勘案して算定した個人別の賞与額を、社外取締役を含む取締役会で審議・検討の上で決定し、毎年8月に支給します。」

    個別営業利益を基礎とする業績連動報酬の上限、決定方法、支給時期を再掲している。
  3. FY2023業績連動報酬の実績割合を開示有価証券報告書

    「2023年5月期の業績連動報酬等の基本報酬及び業績連動報酬等の総額に対する割合は約26.5%となります。」

    個別営業利益を基礎とする役員賞与方針を継続し、当期の業績連動報酬等の割合を約26.5%と開示した。
  4. FY2022前進有価証券報告書

    「なお、2022年5月期の業績連動報酬等の基本報酬及び業績連動報酬等の総額に対する割合は約30.3%となります。」

    業績連動報酬の実績割合を約30.3%と開示し、個別営業利益を基礎とする報酬方針の運用実績を示した。
  5. FY2021業績連動報酬の算定方針を詳細化有価証券報告書

    「又、業績連動報酬等となる役員賞与は、事業年度ごとの業績向上に対する貢献意欲を高めるため、業績指標(KPI)を反映した現金報酬とします。各事業年度の業績を勘案して当期の個別営業利益の上限4%を目安として、過去の支給実績を踏まえて算出された額を基礎とし、各取締役の基本報酬や役位、職責等を総合的に勘案して算定した個人別の賞与額を、社外取締役を含む取締役会で審議・検討の上で決定し、毎年8月に支給します。」

    個別営業利益をKPIとする業績連動報酬について、算定基礎、取締役会での決定、毎年8月の支給を明文化した。
  6. FY2019初出有価証券報告書

    「役員賞与は、業績を勘案して当期の個別営業利益の2%を目安(上限は4%)に取締役会で支給総額を決定したうえで、各取締役の実績及び業績への貢献度等を勘案して、執行役員等により構成される報酬委員会で個別の役員賞与の支給額の素案を作成し、最終的に取締役会で支給額を決定しております。」

    個別営業利益の2%を目安、上限4%とする業績連動型役員賞与の算定・決定方法を記載している。
一緒に動いた変遷

「CSR・企業価値向上・持続的成長」は、この変遷が動いた6回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1CSR・企業価値向上・持続的成長2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
シグマ光機の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-06の株主総会で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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