読む価値
46定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
54
%(親会社株主に帰属する当期純利益の前年同期比減少率)書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年6月1日〜2024年5月31日連結日本基準売上高11,213百万円前年比 -1.4%
営業利益1,178百万円前年比 -21.7%
経常利益1,349百万円前年比 -20.2%
純利益(親会社株主帰属)687百万円前年比 -54.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
1株当たり当期純利益97.03円
売上高営業利益率10.5%
期末の財政状態
総資産20,945百万円
うち純資産 17,142 百万円自己資本比率 81.4%前期末比 +2.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,410
投資-1,458
財務-618
純増減-666
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,904百万円
セグメント別売上高
要素部品事業9,21581.5%-5.2%
システム製品事業2,08818.5%+19.4%
セグメント別利益
要素部品事業1,51687.2%-25.1%
システム製品事業22312.8%+244.0%
地域別売上高
日本7,537,06233.6%
米国1,519,6686.8%
アジア(日本を除く)1,267,1665.7%
その他889,2634.0%
合計11,213,16250.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高11,820百万円(前年比 +5.4%)
営業利益1,160百万円(前年比 -1.4%)
経常利益1,400百万円(前年比 +4.0%)
純利益900百万円(前年比 +31.4%)
年間配当予想42円/株 → 42円/株(0.0%)
配当性向2024年5月期実績43.3%、2025年5月期予想33.1%
株主還元方針連結・単体ベースで配当性向30%を目標
業績の増減要因
要素部品事業は半導体業界の在庫調整、海外一部地域の需要鈍化、能登半島地震による工場拠点の一時停止等で減収減益。原材料・エネルギー価格の高止まり、製品構成比の変化、修繕費・販売促進費・旅費交通費の増加等で営業利益が減少。システム製品事業は一部大口顧客の需要増加等で増収増益。能登半島地震関連の特別損失3億6千9百万円により最終利益が減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません(報告セグメントごとの固定資産の減損損失)
特別損益の内訳特別利益 なし / 特別損失 固定資産売却損 280千円、災害による損失 160,258千円、災害損失引当金繰入額 209,395千円
減価償却費387,456千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト・機関投資家向け)
期末発行済株式数7,552,628
期末自己株式数470,450
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年6月1日〜2024年5月31日 |
| 売上高 | 11,213百万円(前年比 -1.4%) |
| 営業利益 | 1,178百万円(前年比 -21.7%) |
| 経常利益 | 1,349百万円(前年比 -20.2%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 687百万円(前年比 -54.0%) |
| 1株当たり当期純利益 | 97.03円 |
| 売上高営業利益率 | 10.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 81.4% / 前期末 78.7% |
| 総資産 | 20,945百万円 |
| 純資産 | 17,142百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,410百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,458百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -618百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,904百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 11,820百万円(前年比 +5.4%) / 営業利益 1,160百万円(前年比 -1.4%) / 経常利益 1,400百万円(前年比 +4.0%) / 純利益 900百万円(前年比 +31.4%) |
| 年間配当予想 | 42円/株 → 42円/株(0.0%) |
| 配当性向 | 2024年5月期実績43.3%、2025年5月期予想33.1% |
| 株主還元方針 | 連結・単体ベースで配当性向30%を目標 |
| セグメント別売上高 | 要素部品事業 9,215百万円(前年比 -5.2%) / システム製品事業 2,088百万円(前年比 +19.4%) |
| セグメント別利益 | 要素部品事業 1,516百万円(前年比 -25.1%) / システム製品事業 223百万円(前年比 +244.0%) |
| 地域別売上高 | 日本 7,537,062千円 / 米国 1,519,668千円 / アジア(日本を除く) 1,267,166千円 / その他 889,263千円 / 合計 11,213,162千円 |
| 減価償却費 | 387,456千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません(報告セグメントごとの固定資産の減損損失) |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし / 特別損失 固定資産売却損 280千円、災害による損失 160,258千円、災害損失引当金繰入額 209,395千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(アナリスト・機関投資家向け) |
| 期末発行済株式数 | 7,552,628 |
| 期末自己株式数 | 470,450 |
| 業績の増減要因 | 要素部品事業は半導体業界の在庫調整、海外一部地域の需要鈍化、能登半島地震による工場拠点の一時停止等で減収減益。原材料・エネルギー価格の高止まり、製品構成比の変化、修繕費・販売促進費・旅費交通費の増加等で営業利益が減少。システム製品事業は一部大口顧客の需要増加等で増収増益。能登半島地震関連の特別損失3億6千9百万円により最終利益が減少。 |
この書類が述べていない項目(2件)
業績予想の修正受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。要素部品事業では半導体業界の在庫調整、海外一部地域の需要鈍化、能登半島地震による工場拠点の一時停止が影響した。原材料・部材価格やエネルギー価格の高止まり、製品構成比の変化、修繕費・販売促進費・旅費交通費の増加も利益を押し下げた。さらに、能登半島地震に関連して3億6千9百万円の特別損失を計上した。一方、システム製品事業は一部大口顧客の需要増加などで堅調に推移した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。