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33軽微
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強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-10.7
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年６月１日～2023年８月31日連結日本基準売上高2,804百万円前年比 +6.1%進捗 24.0%
営業利益307百万円前年比 -10.7%進捗 24.1%
経常利益370百万円前年比 -10.9%進捗 26.4%
純利益（親会社株主帰属）251百万円前年比 -12.1%進捗 26.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益35.57円
期末の財政状態
総資産20,757百万円
うち純資産 16,678 百万円自己資本比率 79.9%前期末比 +1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
要素部品事業2,333,72082.6%+2.5%
システム製品事業493,02117.4%+19.2%
セグメント別利益
要素部品事業407,29791.4%-15.6%
システム製品事業38,5298.6%+32.1%
地域別売上高
日本1,859,16266.3%
アメリカ435,27615.5%
ヨーロッパ188,0166.7%
アジア（日本を除く）292,72210.4%
その他29,6071.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高11,685百万円（前年比 +2.8%）
営業利益1,275百万円（前年比 -15.2%）
経常利益1,400百万円（前年比 -17.2%）
純利益960百万円（前年比 -35.7%）
業績予想の修正なし
年間配当予想42円 → 42円（0.0%）
業績の増減要因
国内エレクトロニクス分野の需要が堅調に推移し、新規特注案件の取り込みが増加したことで売上高は増加した。一方、原材料・エネルギー価格の高止まり、海外一部地域の需要鈍化、製品構成の変化、販売促進費・旅費交通費・試験研究費の増加により営業利益は減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名なし）。なお、持分法適用範囲にはLMS株式会社を新規設立により追加
減損損失該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無開催 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数7,552,628
期末自己株式数470,450
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年６月１日～2023年８月31日 |
| 売上高 | 2,804百万円（前年比 +6.1%） |
| 営業利益 | 307百万円（前年比 -10.7%） |
| 経常利益 | 370百万円（前年比 -10.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 251百万円（前年比 -12.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 35.57円 |
| 自己資本比率 | 当期末 79.9 / 前期末 78.7 |
| 総資産 | 20,757百万円 |
| 純資産 | 16,678百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 11,685百万円（前年比 +2.8%） / 営業利益 1,275百万円（前年比 -15.2%） / 経常利益 1,400百万円（前年比 -17.2%） / 純利益 960百万円（前年比 -35.7%） |
| 業績予想の修正 | なし |
| 年間配当予想 | 42円 → 42円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 要素部品事業 2,333,720千円（前年比 +2.5%） / システム製品事業 493,021千円（前年比 +19.2%） |
| セグメント別利益 | 要素部品事業 407,297千円（前年比 -15.6%） / システム製品事業 38,529千円（前年比 +32.1%） |
| 地域別売上高 | 日本 1,859,162千円 / アメリカ 435,276千円 / ヨーロッパ 188,016千円 / アジア（日本を除く） 292,722千円 / その他 29,607千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名なし）。なお、持分法適用範囲にはLMS株式会社を新規設立により追加 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 開催 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 7,552,628 |
| 期末自己株式数 | 470,450 |
| 業績の増減要因 | 国内エレクトロニクス分野の需要が堅調に推移し、新規特注案件の取り込みが増加したことで売上高は増加した。一方、原材料・エネルギー価格の高止まり、海外一部地域の需要鈍化、製品構成の変化、販売促進費・旅費交通費・試験研究費の増加により営業利益は減少した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針受注高・受注残高減価償却費特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内エレクトロニクス分野の需要や新規特注案件の取り込み増加により売上高は増加した。一方、原材料価格・エネルギー価格の高止まり、海外一部地域の需要鈍化、新規特注案件の増加に伴う製品構成の変化により売上総利益率が低下し、販売促進費・旅費交通費・試験研究費も増加したため、営業利益は前年同期比で減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。