売上債権・投資有価証券評価額の増加による資産増加
FY2017-Q3に初出。33回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに40社。
- 2026-08-06その他決算
「総資産は、前事業年度末に比べ816百万円増加し、8,363百万円となりました。」
第3四半期会計期間末の総資産は前事業年度末比で増加した。主な増加要因として現金及び預金、投資有価証券、仕掛品が記載されている。 - FY2026-H1現金・売上債権・投資有価証券増加による総資産増加有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ1,255百万円増加し、8,802百万円となりました。これは主に、現金及び預金、受取手形、売掛金及び契約資産等の売上債権並びに投資有価証券が増加したことによるものであります。」
総資産は前期末比1,255百万円増加した。現金及び預金、売上債権、投資有価証券の増加が主な要因とされた。 - FY2025現金・契約資産・長期貸付金等による総資産増加有価証券報告書
「この結果、総資産は7,546百万円となり、前事業年度に比べ507百万円増加いたしました。」
総資産は507百万円増加した。現金及び預金、原材料及び貯蔵品、契約資産、長期貸付金、投資有価証券等の増加が主な要因とされている。 - FY2025-H1現金・電子記録債権・長期貸付金増加による総資産増加有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ775百万円増加し、7,813百万円となりました。これは主に受取手形、売掛金及び契約資産、仕掛品が減少しましたが、現金及び預金、電子記録債権、長期貸付金（投資その他の資産その他）が増加したことによるものであります。」
前期通期の契約資産等の増加に加え、当中間会計期間は現金及び預金、電子記録債権、長期貸付金の増加が総資産増加の主因となった。 - FY2024契約資産・投資有価証券増加による総資産増加有価証券報告書
「進行基準売上に伴う契約資産が９億４千７百万円増加したことによるものであります。」
総資産は前期末比686百万円増加した。契約資産が947百万円、投資有価証券が331百万円増加したことが主な増加要因とされた。 - FY2024-Q2受取債権・投資有価証券増加による総資産増加有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ４億７千３百万円増加し、68億２千５百万円となりました。これは主に仕掛品等の棚卸資産が減少した半面、受取手形、売掛金及び契約資産、投資有価証券（投資その他の資産）が増加したことによるものであります。」
総資産は前事業年度末比473百万円増加した。棚卸資産が減少する一方、受取手形・売掛金・契約資産および投資有価証券が増加したことが主因とされた。 - FY2024-Q1受取債権・契約資産増加による総資産微増有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ１千５百万円増加し、63億６千６百万円となりました。これは主に仕掛品等のたな卸資産が減少した半面、受取手形、売掛金及び契約資産が増加したことによるものであります。」
仕掛品等の棚卸資産が減少する一方、受取手形・売掛金・契約資産が増加し、総資産は15百万円増加した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ３億２千２百万円減少し、63億５千１百万円となりました。これは主に売掛金等の売上債権が増加した半面、現金及び預金が減少したことによるものであります。」
売上債権が増加する一方、現金及び預金の減少により総資産が前期末比322百万円減少した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ３億７千万円減少し、63億３百万円となりました。これは主に契約資産等の売上債権、原材料及び貯蔵品が増加した半面、現金及び預金、繰延税金資産（投資その他の資産）が減少したことによるものであります。」
売上債権や棚卸資産が増加する一方、現金及び預金等が減少して総資産が減少する構図を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ４億７千２百万円減少し、62億２百万円となりました。これは主に売掛金等の売上債権が増加した半面、現金及び預金、繰延税金資産（投資その他の資産）が減少したことによるものであります。」
売上債権が増加した一方、現金及び預金等の減少により総資産が前事業年度末比472百万円減少する構図を再確認している。 - FY2023-Q1現金減少による総資産減少有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ４億８千１百万円減少し、61億９千２百万円となりました。これは主に受取手形、売掛金及び契約資産が増加した半面、現金及び預金が減少したしたことによるものであります。」
受取債権・契約資産が増加した一方、現金及び預金の減少により総資産は481百万円減少した。 - FY2022電子記録債権・現金増加による総資産増加有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ２億９千７百万円増加し、66億７千４百万円となりました。これは主に現金及び預金、電子記録債権が増加したことによるものであります。」
総資産は前期末比297百万円増加し、現金及び預金と電子記録債権の増加が主因とされた。 - FY2022-Q3電子記録債権・現金増加による総資産増加有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ３億円増加し、66億７千７百万円となりました。これは主に電子記録債権および現金及び預金が増加したことによるものであります。」
総資産は前事業年度末比3億円増加し、今回は電子記録債権および現金及び預金の増加が主因とされた。 - FY2022-Q2現金・売上債権増加による総資産増加有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ４億３千５百万円増加し、68億１千１百万円となりました。これは主に現金及び預金および受取手形、売掛金及び契約資産等の売上債権が増加したことによるものであります。」
総資産は前期末比435百万円増加した。今回は現金及び預金に加え、受取手形・売掛金・契約資産等の売上債権増加が主因とされた。 - FY2022-Q1売上債権・契約資産増加による総資産増加有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ１億８千６百万円増加し、65億６千３百万円となりました。これは主に現金及び預金が減少した半面、受取手形、売掛金及び契約資産等の売上債権が増加したことによるものであります。」
総資産は前事業年度末比186百万円増加した。現金及び預金が減少する一方、受取手形、売掛金及び収益認識基準適用に伴う契約資産等の売上債権が増加したことが主因となっている。 - FY2021現金・投資有価証券増加による総資産増加有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ３億６千６百万円増加し、63億７千６百万円となりました。これは主に原材料及び貯蔵品が減少した半面、現金及び預金、投資有価証券が増加したことによるものであります。」
総資産は前期通期の減少から増加へ転じ、現金及び預金と投資有価証券の増加が主因とされた。 - FY2021-Q3現金・投資有価証券・電子記録債権増加による総資産増加有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ２億４千５百万円増加し、62億５千５百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金、原材料及び貯蔵品が減少した半面、現金及び預金、投資有価証券（投資その他の資産その他）、電子記録債権が増加したことによるものであります。」
総資産は2億45百万円増加し、現金及び預金、投資有価証券、電子記録債権の増加が、受取手形・売掛金及び原材料・貯蔵品の減少を上回ったと記載している。 - FY2021-Q2現金・投資有価証券増加による総資産増加有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ３億２千４百万円増加し、63億３千５百万円となりました。これは主に、原材料及び貯蔵品が減少した半面、現金及び預金、投資有価証券（投資その他の資産その他）が増加したことによるものであります。」
総資産は3億24百万円増加し、従来の売上債権中心の説明から、現金及び預金と投資有価証券の増加が主因とされた。 - FY2021-Q1棚卸資産・現金増加による総資産増加有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ３千２百万円増加し、60億４千２百万円となりました。これは主に売掛金等の売上債権が減少したものの、現金及び預金、仕掛品等の棚卸資産が増加したことによるものであります。」
前期通期の電子記録債権・仕掛品減少による資産減少から、当第1四半期は売上債権が減少する一方、現金及び預金と仕掛品等の棚卸資産が増加し、総資産は32百万円増加した。 - FY2020電子記録債権・仕掛品減少による資産減少有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ４億３千３百万円減少し、60億１千万円となりました。これは主に建物が増加した半面、電子記録債権及び仕掛品が減少したことによるものであります。」
総資産は減少し、前期通期までに見られた現金・売上債権中心の説明から、電子記録債権及び仕掛品の減少が主因とされた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ３億５千６百万円減少し、60億８千７百万円となりました。これは主に現金及び預金が増加した半面、電子記録債権および受取手形及び売掛金が減少したことによるものであります。」
現金及び預金が増加する一方、電子記録債権及び受取手形・売掛金の減少により総資産が減少する構図を再確認している。 - FY2020-Q2売上債権減少による総資産減少有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ１億８千３百万円減少し、62億６千万円となりました。これは主に現金及び預金が増加した半面、受取手形及び売掛金および電子記録債権が減少したことによるものであります。」
総資産は減少したが、前期通期までの『現金及び預金の減少』ではなく、今回は現金及び預金が増加する一方、受取手形・売掛金及び電子記録債権が減少したことが主因となった。 - FY2020-Q1売上債権減少による総資産減少有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ１億８千５百万円減少し、62億５千９百万円となりました。これは主に現金及び預金が増加したものの、売掛金等の売上債権が減少したことによるものであります。」
前期通期の『売上債権が増加したものの現金及び預金が減少』という構図から、当四半期は現金及び預金が増加する一方、売上債権が減少し、総資産は185百万円減少した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ１億３千７百万円減少し、64億４千４百万円となりました。これは主に売掛金等の売上債権が増加したものの、現金及び預金が減少したことによるものであります。」
売上債権が増加した一方、現金及び預金の減少により、通期の総資産は前期末比1億3千7百万円減少した。 - FY2019-Q3現金減少による総資産減少の継続有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ４千４百万円減少し、65億３千６百万円となりました。これは主に受取手形及び売掛金が増加したものの、現金及び預金が減少したことによるものであります。」
第2四半期の受取債権増加による総資産増加から転じ、受取手形及び売掛金が増加したものの、現金及び預金の減少により総資産は4千4百万円減少した。 - FY2019-Q2受取債権増加による総資産増加への転換有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ１千９百万円増加し、66億円となりました。これは主に現金及び預金が減少したものの、受取手形及び売掛金、電子記録債権が増加したことによるものであります。」
第1四半期の現金減少を主因とする総資産減少から転じ、受取手形及び売掛金・電子記録債権の増加により総資産は1千9百万円増加した。 - FY2019-Q1現金減少による総資産減少有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ１億３千４百万円減少し、64億４千６百万円となりました。これは主に受取手形及び売掛金が増加したものの、現金及び預金が減少したことによるものであります。」
総資産は前事業年度末比1億3千4百万円減少した。受取手形及び売掛金が増加した一方、現金及び預金の減少が主因とされた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ１億１千９百万円増加し、65億８千１百万円となりました。これは主に売掛金が減少したものの、現金及び預金、原材料及び貯蔵品が増加したことによるものであります。」
総資産は増加し、従来の売上債権増加ではなく、現金及び預金と原材料・貯蔵品の増加が主因とされた。 - FY2018-Q3現金増加による総資産増加への転換有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ１億８千２百万円増加し、66億４千４百万円となりました。これは主に受取手形及び売掛金が減少したものの、現金及び預金が増加したことによるものであります。」
総資産は前事業年度末比1億8千2百万円増加した。従来の受取手形及び売掛金の増加ではなく、今回は現金及び預金の増加が主因とされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ２億９千７百万円増加し、67億５千８百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金が増加したことによるものであります。」
第1四半期に続き、受取手形及び売掛金の増加を主因として総資産が増加した。 - FY2018-Q1受取手形及び売掛金増加による資産増加有価証券報告書
「総資産は、前事業年度末に比べ５千６百万円増加し、65億１千７百万円となりました。これは主に、減価償却等による固定資産の減少があったものの、受取手形及び売掛金が増加したことによるものであります。」
総資産は前事業年度末比5千6百万円増加した。固定資産が減少する一方、受取手形及び売掛金の増加が主な要因となった。 - FY2017資産増加要因の変化有価証券報告書
「資産は、前事業年度末に比べ１億３千万円増加し、64億６千１百万円となりました。これは主に、減価償却等による減少があった一方、投資有価証券の評価額および、原材料及び貯蔵品、繰延税金資産の増加によるものであります。」
資産合計は前期末比1億3千万円増加したが、第3四半期に示された売上債権中心の要因から、通期では投資有価証券の評価額、原材料・貯蔵品、繰延税金資産の増加が主因とされた。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末の資産合計は、減価償却等による減少があった一方、電子記録債権等の売上債権の増加および投資有価証券の評価額増加により、前事業年度末に比べ７千５百万円増加し、64億６百万円となりました。」
減価償却等による減少を上回って、電子記録債権等の売上債権と投資有価証券の評価額が増加し、資産合計が前事業年度末比7千5百万円増加した。