事業全般の計画どおりの推移
FY2017-Q1に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに3社。
- FY2022削除有価証券報告書
「当事業年度は、当社のコア技術を生かし、シース型の熱電対・ヒーター・信号ケーブル等の製品を、半導体製造装置、液晶・有機ＥＬ等のＦＰＤ製造装置および各種プラント向け製品等広範囲にわたり拡販すること」
四半期報告書で用いられていた『全般的には、ほぼ計画どおりに推移』という定型的な評価は通期報告書では確認されず、具体的な施策と実績が記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとの定型記載を再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「産業システム関連事業につきましては、IoT、AI、5G等の情報通信技術の用途の拡がりによるデータ社会への移行を背景とした半導体需要の高まりに伴い、半導体関連市場の拡大が続いております。」
全社全般の計画どおりという表現ではなく、産業システム関連市場の拡大継続と納期対応の課題が記載されている。 - FY2021-Q2エネルギー関連の受注面で計画どおり有価証券報告書
「受注面において核融合関連製品の大口案件等があり、ほぼ計画通りに推移し」
全社全般ではなく、エネルギー関連事業の受注面について核融合関連製品の大口案件等によりほぼ計画どおりと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「期前半は、計画を上回る状況で推移いたしました。しかしながら、３月以降、新型コロナウイルス感染症の拡大防止に向けた経済活動の自粛等の影響により企業活動が制限された状況の下、顧客企業における計画の延期および中止等の影響もあり、全体的に低調に推移いたしました。」
期前半の計画超過と、3月以降の新型コロナウイルス感染症・顧客計画延期等による全体低調への転換を通期でも記載している。 - FY2020-Q3前半計画超過から全体低調への転換有価証券報告書
「期前半は、計画を上回る状況で推移いたしました。しかし、３月以降、新型コロナウイルス感染症の拡大防止に向けた経済活動の自粛等の影響により企業活動が制限された状況の下、Web会議、テレワーク等の積極的な活用により受注の確保および生産性の維持・向上に取り組みましたが、顧客企業における計画の延期および中止等の影響もあり、全体的に低調に推移いたしました。」
期前半は計画を上回った一方、3月以降は新型コロナウイルス感染症等の影響と顧客計画の延期・中止により、全体的に低調へ転じた。 - FY2019-Q2全般的にほぼ計画どおりの再記載有価証券報告書
「この結果、全般的には、ほぼ計画どおりに推移し」
通期報告書で一度記載から消えていた「全般的には、ほぼ計画どおりに推移し」という表現が、第2四半期報告書で再び記載されている。 - FY2018削除有価証券報告書
「当事業年度の売上高は前年同期比4.2％増の46億７百万円となり」
四半期報告書で記載されていた「全般的には、ほぼ計画どおりに推移」という表現は通期報告書では確認できず、通期実績の増収・増益が記載されている。 - FY2017-Q2受注は計画通り・売上は低調有価証券報告書
「受注面においては、韓国向け原子力関連製品や有機ＥＬおよび半導体関連製品の受注増によりほぼ計画通りに推移しましたが、売上面において、受注済み案件における顧客の計画縮小、延期およびキャンセル等により原子力関連製品が低調に推移した結果」
第1四半期の「全般的には、ほぼ計画どおり」から、今回は受注面に限定して計画通りとし、売上面では顧客都合による低調を記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「全般的には、ほぼ計画どおりに推移し」
第1四半期の事業全般について、会社はほぼ計画どおりに推移したと記載している。