読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-29
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年7月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高5,278百万円前年比 -29.0%
営業利益-1,112百万円
経常利益-1,141百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,324百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△47.93円
売上高営業利益率△21.1%
期末の財政状態
総資産9,761百万円
うち純資産 5,222 百万円自己資本比率 53.5%前期末比 -3.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-6
投資-213
財務-154
純増減-373
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,426百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,000百万円（前年比 +13.7%）
営業利益30百万円
経常利益5百万円
純利益5百万円
年間配当予想0.00円 → 非開示
業績の増減要因
コロナ禍の終息に伴う海外販売の減少、日本国内での新型コロナウイルス感染症の5類移行による受注減少、PCR試薬の保険収載価格引き下げ、製品評価損、販売費及び一般管理費の増加、減損損失および送金詐欺損失の計上。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。重要な営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失を計上した一方、継続企業の前提に関する注記は該当事項なしで、重要な不確実性は認められないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失74,913千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産売却損 0千円、固定資産除却損 4,516千円、減損損失 74,913千円、送金詐欺損失 54,931千円
減価償却費641百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（機関投資家向け）
期末発行済株式数27,666,900
期末自己株式数35,516
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年7月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 5,278百万円（前年比 -29.0%） |
| 営業利益 | -1,112百万円 |
| 経常利益 | -1,141百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,324百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △47.93円 |
| 売上高営業利益率 | △21.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 53.5 / 前期末 57.1 |
| 総資産 | 9,761百万円 |
| 純資産 | 5,222百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -6百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -213百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -154百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,426百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,000百万円（前年比 +13.7%） / 営業利益 30百万円 / 経常利益 5百万円 / 純利益 5百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 非開示 |
| 減価償却費 | 641百万円 |
| 減損損失 | 74,913千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産売却損 0千円、固定資産除却損 4,516千円、減損損失 74,913千円、送金詐欺損失 54,931千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。重要な営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失を計上した一方、継続企業の前提に関する注記は該当事項なしで、重要な不確実性は認められないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 27,666,900 |
| 期末自己株式数 | 35,516 |
| 業績の増減要因 | コロナ禍の終息に伴う海外販売の減少、日本国内での新型コロナウイルス感染症の5類移行による受注減少、PCR試薬の保険収載価格引き下げ、製品評価損、販売費及び一般管理費の増加、減損損失および送金詐欺損失の計上。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コロナ禍の終息に伴う海外販売の減少、日本国内での新型コロナウイルス感染症の5類移行による受注減少、PCR試薬の保険収載価格引き下げが減収要因となった。加えて、製品評価損、PCR検査無料化事業やサポート活動への対応費用の増加、減損損失および送金詐欺損失を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。