重要性に応じた報告セグメント区分の見直し
FY2018-Q1に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「報告セグメント 日本 シンガポール 中国 フィリピン ドイツ 計」
日本、シンガポール、中国、フィリピン、ドイツ及びその他を含む報告セグメント区分を継続して開示しており、新たな区分変更は記載されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より、従来「その他」に含まれていた「ドイツ」について量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
ドイツを独立した報告セグメントとする区分変更を引き続き適用している。当第3四半期の「その他」には国内子会社、アメリカ、韓国、タイの現地法人が含まれている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より、従来「その他」に含まれていた「ドイツ」について量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
ドイツを独立した報告セグメントとする区分変更を、当第1四半期の比較・分析にも継続適用している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、前連結会計年度まで、セグメント情報におけるセグメント区分は「日本」、「シンガポール」、「中国」、「フィリピン」及び「その他」に区分しておりましたが、当連結会計年度から、「その他」に含まれていた「ドイツ」について量的な重要性が増したため、報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
ドイツの量的重要性が増したため、「その他」から独立した報告セグメントへ区分を変更した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、従来「その他」に含まれていた「フィリピン」については重要性が増したため、報告セグメントとして記載する方法に変更しております。これに伴い、当社グループ内の経営管理区分を見直した結果、「ドイツ」及び「アメリカ」としていた報告セグメントは、重要性が乏しくなったため「その他」に含めております。また、従来の「東南アジア」は「シンガポール」に変更しております。」
フィリピンの独立セグメント化、ドイツ・アメリカの「その他」への統合、「東南アジア」から「シンガポール」への変更を引き続き適用している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、従来「その他」に含まれていた「フィリピン」については重要性が増したため、報告セグメントとして記載する方法に変更しております。これに伴い、当社グループ内の経営管理区分を見直した結果、「ドイツ」及び「アメリカ」としていた報告セグメントは、重要性が乏しくなったため「その他」に含めております。また、従来の「東南アジア」は「シンガポール」に変更しております。」
フィリピンの独立セグメント化、ドイツ・アメリカの「その他」への統合、「東南アジア」から「シンガポール」への名称変更を引き続き適用している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来「その他」に含まれていた「フィリピン」については重要性が増したため、報告セグメントとして記載する方法に変更しております。これに伴い、当社グループ内の経営管理区分を見直した結果、「ドイツ」及び「アメリカ」としていた報告セグメントは、重要性が乏しくなったため「その他」に含めております。また、従来の「東南アジア」は「シンガポール」に変更しております。」
フィリピンを独立した報告セグメントに追加し、ドイツ・アメリカを「その他」に統合するとともに、「東南アジア」を「シンガポール」へ変更している。