読む価値
36軽微
6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-36.2
親会社の所有者に帰属する当期利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結IFRS売上高310,157千米ドル前年比 -5.4%
経常利益14,269千米ドル前年比 -24.9%
純利益（親会社株主帰属）10,492千米ドル前年比 -36.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益75.44円
期末の財政状態
総資産206,663千米ドル
うち純資産 75,766 千米ドル自己資本比率 36.7%前期末比 -2.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+34,771
投資+3,556
財務-3,730
純増減+34,597
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千米ドル）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高63,295千米ドル
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高368,600千米ドル（前年比 +18.8%）
営業利益非開示
経常利益16,600千米ドル（前年比 +16.3%）
純利益13,800千米ドル（前年比 +31.5%）
年間配当予想0.24米ドル（前期実績は36.34円） → 非開示
配当性向48.2
業績の増減要因
売上総利益率の低下は樹脂価格の下落傾向、ジェネリック・スペシャリティ製品の販売ミックス、市場競争激化による。利益減少はその他の営業費用、金融費用、税金費用の増加による。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 社数 2 / 社名 DP Technology Shenzhen Limited、Omni Development Sdn Bhd / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費1,221千米ドル（有形固定資産償却費）
期末発行済株式数21,057,844
期末自己株式数0
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 310,157千米ドル（前年比 -5.4%） |
| 経常利益 | 14,269千米ドル（前年比 -24.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 10,492千米ドル（前年比 -36.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 75.44円 |
| 自己資本比率 | 当期末 36.7 / 前期末 39.4 |
| 総資産 | 206,663千米ドル |
| 純資産 | 75,766千米ドル |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 34,771千米ドル |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 3,556千米ドル |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,730千米ドル |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 63,295千米ドル |
| 通期業績予想 | 売上高 368,600千米ドル（前年比 +18.8%） / 営業利益 非開示 / 経常利益 16,600千米ドル（前年比 +16.3%） / 純利益 13,800千米ドル（前年比 +31.5%） |
| 年間配当予想 | 0.24米ドル（前期実績は36.34円） → 非開示 |
| 配当性向 | 48.2 |
| 減価償却費 | 1,221千米ドル（有形固定資産償却費） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 2 / 社名 DP Technology Shenzhen Limited、Omni Development Sdn Bhd / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 期末発行済株式数 | 21,057,844 |
| 期末自己株式数 | 0 |
| 業績の増減要因 | 売上総利益率の低下は樹脂価格の下落傾向、ジェネリック・スペシャリティ製品の販売ミックス、市場競争激化による。利益減少はその他の営業費用、金融費用、税金費用の増加による。 |
この書類が述べていない項目（12件）
営業利益売上高営業利益率業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上総利益率の低下は、樹脂価格の下落傾向、販売ミックス、市場競争激化によるもの。利益減少は、その他の営業費用、金融費用、税金費用の増加によるもの。次期予想は、新製品の発売、北米・ASEAN市場の拡大、台湾IMS社買収による顧客基盤拡大を前提としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。