読む価値
37軽微
6項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
36.7
%（売上収益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年4月1日〜2021年12月31日連結IFRS売上高239,095千米ドル前年比 +36.7%進捗 75.4%
経常利益15,180千米ドル（税引前四半期利益）前年比 +33.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益73.23円
期末の財政状態
総資産180,510千米ドル
うち純資産 59,565 千米ドル自己資本比率 33.0%前期末比 +3.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-20,704
投資-6,732
財務+24,812
純増減-2,624
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千米ドル）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高17,942千米ドル
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高317,000千米ドル（前年比 +27.0%）
営業利益非開示
経常利益19,000千米ドル（税引前利益）（前年比 +38.5%）
純利益16,500千米ドル（前年比 +40.8%）
年間配当予想非開示 → 0.21米ドル
業績の増減要因
前年同期は新型コロナウイルス感染症による工場の操業停止や移動規制により売上収益が減少したが、当期は感染症の影響を最小限に抑えられ、販売実績が増加した。売上総利益率は販売製品構成の変化により低下した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 非開示 / 社名 非開示
減価償却費919千米ドル
期末発行済株式数21,057,844
期末自己株式数0
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 239,095千米ドル（前年比 +36.7%） |
| 経常利益 | 15,180千米ドル（税引前四半期利益）（前年比 +33.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 73.23円 |
| 自己資本比率 | 当期末 33 / 前期末 29.1 |
| 総資産 | 180,510千米ドル |
| 純資産 | 59,565千米ドル |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -20,704千米ドル |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -6,732千米ドル |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 24,812千米ドル |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 17,942千米ドル |
| 通期業績予想 | 売上高 317,000千米ドル（前年比 +27.0%） / 営業利益 非開示 / 経常利益 19,000千米ドル（税引前利益）（前年比 +38.5%） / 純利益 16,500千米ドル（前年比 +40.8%） |
| 年間配当予想 | 非開示 → 0.21米ドル |
| 減価償却費 | 919千米ドル |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 非開示 / 社名 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 21,057,844 |
| 期末自己株式数 | 0 |
| 業績の増減要因 | 前年同期は新型コロナウイルス感染症による工場の操業停止や移動規制により売上収益が減少したが、当期は感染症の影響を最小限に抑えられ、販売実績が増加した。売上総利益率は販売製品構成の変化により低下した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
営業利益親会社株主に帰属する当期純利益売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前年同期は新型コロナウイルス感染症による工場の操業停止や移動規制で売上収益が減少したが、当期は各国の対応強化により影響を最小限に抑えられ、販売実績が増加したため。売上総利益率の低下は主に販売製品構成の変化による。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。