読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
24.6
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日～2026年３月31日非連結（個別）日本基準売上高57,716百万円前年比 +5.5%
営業利益782百万円前年比 +24.6%
経常利益791百万円前年比 +14.4%
純利益（親会社株主帰属）374百万円前年比 -22.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益95.78円
売上高営業利益率1.4%
期末の財政状態
総資産20,962百万円
うち純資産 4,148 百万円自己資本比率 19.8%前期末比 -2.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+593
投資-2,882
財務+2,615
純増減+326
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,764百万円
セグメント別売上高フローズン事業 50,568,092千円（前年比 +6.0%）、スーパーマーケット事業 7,148,236千円（前年比 +1.7%）
セグメント別利益フローズン事業 699,389千円（前年比 +26.2%）、スーパーマーケット事業 82,819千円（前年比 +11.9%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高62,500百万円（前年比 +8.3%）
営業利益724百万円（前年比 -7.5%）
経常利益737百万円（前年比 -6.8%）
純利益488百万円（前年比 +30.8%）
年間配当予想20円 → 21円（+5.0%）
配当性向16.9%
業績の増減要因
主要得意先との取引が堅調に推移したことにより増収。採用強化で人件費・採用費が増加した一方、配送効率の改善により販管費の増加を抑制。関東マザー物流センター建設に係る借入実行で資金調達費用・支払利息が増加し、TAIGA藤が丘店の減損損失217百万円および固定資産売却損16百万円を計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失217,126千円
特別損益の内訳特別利益 該当事項なし / 特別損失 減損損失 217,126千円、固定資産売却損 16,534千円
減価償却費390,608千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示 / 補足 当社ホームページにて決算説明動画を配信
期末発行済株式数3,930,500
期末自己株式数96
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年４月１日～2026年３月31日 |
| 売上高 | 57,716百万円（前年比 +5.5%） |
| 営業利益 | 782百万円（前年比 +24.6%） |
| 経常利益 | 791百万円（前年比 +14.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 374百万円（前年比 -22.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 95.78円 |
| 売上高営業利益率 | 1.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 19.8% / 前期末 22.1% |
| 総資産 | 20,962百万円 |
| 純資産 | 4,148百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 593百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,882百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,615百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,764百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 62,500百万円（前年比 +8.3%） / 営業利益 724百万円（前年比 -7.5%） / 経常利益 737百万円（前年比 -6.8%） / 純利益 488百万円（前年比 +30.8%） |
| 年間配当予想 | 20円 → 21円（+5.0%） |
| 配当性向 | 16.9% |
| セグメント別売上高 | フローズン事業 50,568,092千円（前年比 +6.0%）、スーパーマーケット事業 7,148,236千円（前年比 +1.7%） |
| セグメント別利益 | フローズン事業 699,389千円（前年比 +26.2%）、スーパーマーケット事業 82,819千円（前年比 +11.9%） |
| 減価償却費 | 390,608千円 |
| 減損損失 | 217,126千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 該当事項なし / 特別損失 減損損失 217,126千円、固定資産売却損 16,534千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 / 補足 当社ホームページにて決算説明動画を配信 |
| 期末発行済株式数 | 3,930,500 |
| 期末自己株式数 | 96 |
| 業績の増減要因 | 主要得意先との取引が堅調に推移したことにより増収。採用強化で人件費・採用費が増加した一方、配送効率の改善により販管費の増加を抑制。関東マザー物流センター建設に係る借入実行で資金調達費用・支払利息が増加し、TAIGA藤が丘店の減損損失217百万円および固定資産売却損16百万円を計上。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主要得意先との取引が堅調で増収となり、採用強化で人件費・採用費が増加した一方、配送効率の改善により販管費の増加を抑え、営業利益が増加しました。借入実行に伴う資金調達費用・支払利息の増加で経常利益の伸びは鈍化し、スーパー生鮮館TAIGA藤が丘店の減損損失217百万円と固定資産売却損16百万円により当期純利益は減少しました。次期は、関東マザー物流センターの減価償却費と稼働初期の運営費用により営業利益・経常利益が減少する一方、当期の特別損失が発生しない見込みのため当期純利益は増加する見通しです。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。