読む価値
65注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
48
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高12,310百万円前年比 +5.6%
営業利益314百万円前年比 -48.0%
経常利益293百万円前年比 -49.7%
純利益（親会社株主帰属）-219百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△38.20円
売上高営業利益率2.6％
期末の財政状態
総資産6,598百万円
うち純資産 2,198 百万円自己資本比率 33.3%前期末比 -1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-344
投資-650
財務-429
純増減-1,423
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,698百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,209百万円（前年比 +15.4%）
営業利益409百万円（前年比 +30.3%）
経常利益359百万円（前年比 +22.4%）
純利益249百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
EC事業代行等は離脱ブランドの影響で減収、ブランドバリューアップは前期下期から開始したブランドの通年貢献で増収となった。ECマーケティングサービスは既存契約の平均単価上昇と成果報酬型売上の好調により増収となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失225,391千円
特別損益の内訳特別利益 保険解約返戻金 30,305千円 / 特別損失 減損損失 225,391千円、固定資産除却損 18,107千円、事業撤退損 46,101千円
減価償却費32,035千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示 / 形式 オンライン開催
期末発行済株式数5,806,800株
期末自己株式数5,422株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 12,310百万円（前年比 +5.6%） |
| 営業利益 | 314百万円（前年比 -48.0%） |
| 経常利益 | 293百万円（前年比 -49.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -219百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △38.20円 |
| 売上高営業利益率 | 2.6％ |
| 自己資本比率 | 当期末 33.3％ / 前期末 34.8％ |
| 総資産 | 6,598百万円 |
| 純資産 | 2,198百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -344百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -650百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -429百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,698百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,209百万円（前年比 +15.4%） / 営業利益 409百万円（前年比 +30.3%） / 経常利益 359百万円（前年比 +22.4%） / 純利益 249百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 32,035千円 |
| 減損損失 | 225,391千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 保険解約返戻金 30,305千円 / 特別損失 減損損失 225,391千円、固定資産除却損 18,107千円、事業撤退損 46,101千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 / 形式 オンライン開催 |
| 期末発行済株式数 | 5,806,800株 |
| 期末自己株式数 | 5,422株 |
| 業績の増減要因 | EC事業代行等は離脱ブランドの影響で減収、ブランドバリューアップは前期下期から開始したブランドの通年貢献で増収となった。ECマーケティングサービスは既存契約の平均単価上昇と成果報酬型売上の好調により増収となった。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。EC事業代行等では離脱ブランドの影響で減収となった一方、ブランドバリューアップでは前期下期から開始したブランドが通年で貢献し増収となった。ECマーケティングサービスでは既存契約の平均単価上昇と成果報酬型売上の好調により増収となった。また、当期は減損損失、固定資産除却損、事業撤退損を特別損失として計上している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。