読む価値
32軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-118.818
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年4月1日〜2022年6月30日連結日本基準売上高2,575百万円進捗 18.0%
営業利益-118百万円
経常利益-119百万円
純利益（親会社株主帰属）-101百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△17.74円
期末の財政状態
総資産6,574百万円
うち純資産 2,308 百万円自己資本比率 35.1%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
ECマーケットプレイスサービス1,981,38676.9%
ECマーケティングサービス594,49423.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,345百万円（前年比 +23.1%）
営業利益156百万円（前年比 -74.1%）
経常利益146百万円（前年比 -74.9%）
純利益101百万円（前年比 -71.9%）
業績予想の修正なし
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0.0）
業績の増減要因
新規ブランドの利益貢献が限定的であり、ブランドバリューアップ事業では広告費の投下や円安の影響を受けた。一方、ECマーケティングサービスでは主に大口顧客との継続契約が好調に推移した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（オンライン開催、対象者は非開示）
期末発行済株式数5,738,600株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 2,575百万円 |
| 営業利益 | -118百万円 |
| 経常利益 | -119百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -101百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △17.74円 |
| 自己資本比率 | 当期末 35.1 / 前期末 34.8 |
| 総資産 | 6,574百万円 |
| 純資産 | 2,308百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,345百万円（前年比 +23.1%） / 営業利益 156百万円（前年比 -74.1%） / 経常利益 146百万円（前年比 -74.9%） / 純利益 101百万円（前年比 -71.9%） |
| 業績予想の修正 | なし |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0.0） |
| セグメント別売上高 | セグメント ECマーケットプレイスサービス / 売上高 1,981,386千円 / 前年同期比 非開示、セグメント ECマーケティングサービス / 売上高 594,494千円 / 前年同期比 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（オンライン開催、対象者は非開示） |
| 期末発行済株式数 | 5,738,600株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 新規ブランドの利益貢献が限定的であり、ブランドバリューアップ事業では広告費の投下や円安の影響を受けた。一方、ECマーケティングサービスでは主に大口顧客との継続契約が好調に推移した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新規ブランドは事業の性質上、当四半期の利益貢献が限定的でした。また、ブランドバリューアップ事業では広告費の投下や円安の影響を受け、利益貢献が限定的となりました。一方、ECマーケティングサービスは主に大口顧客との継続契約が好調でした。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。