読む価値
45定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
74.1
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高11,652百万円
営業利益604百万円
経常利益583百万円
純利益（親会社株主帰属）361百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益64.05円
売上高営業利益率5.2%
期末の財政状態
総資産6,926百万円
うち純資産 2,407 百万円自己資本比率 34.8%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+399
投資-925
財務+1,890
純増減+1,364
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,122百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,345百万円
営業利益156百万円
経常利益146百万円
純利益101百万円
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
EC事業代行で取扱いブランドが堅実に成長し、ブランドバリューアップが好調に推移したこと、他プラットフォームへの出店支援や新規案件の獲得が売上につながったこと。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失43,645千円
特別損益の内訳特別利益 負ののれん発生益 4,471千円 / 特別損失 減損損失 43,645千円
減価償却費47,065千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（オンライン開催）
期末発行済株式数5,691,000株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 11,652百万円 |
| 営業利益 | 604百万円 |
| 経常利益 | 583百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 361百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 64.05円 |
| 売上高営業利益率 | 5.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 34.8% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 6,926百万円 |
| 純資産 | 2,407百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 399百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -925百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,890百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,122百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,345百万円 / 営業利益 156百万円 / 経常利益 146百万円 / 純利益 101百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| 減価償却費 | 47,065千円 |
| 減損損失 | 43,645千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 負ののれん発生益 4,471千円 / 特別損失 減損損失 43,645千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（オンライン開催） |
| 期末発行済株式数 | 5,691,000株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | EC事業代行で取扱いブランドが堅実に成長し、ブランドバリューアップが好調に推移したこと、他プラットフォームへの出店支援や新規案件の獲得が売上につながったこと。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、既存ブランドの成長、ブランドバリューアップ、新規契約や新規案件の獲得、他プラットフォームへの出店支援、サービスライン拡充などを挙げている。また、新型コロナウイルス感染症による消費落ち込みや経済活動停滞など、先行き不透明なリスクにも言及している。翌期の営業利益予想が減少する具体的な理由は明示していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。