営業人員の採用・育成と従業員の質的向上
FY2020に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-10-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。40社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
- 2026-10-03再掲株主総会
「そのため、積極的な採用活動を行うとともに新しい人材を育成する教育をさらに充実・強化することにより、知識・スキルの向上に加え、従業員の意識改革、コミュニケーションの醸成を促し、次世代を担う多様な人材を育成してまいります。」
積極的な採用、教育の充実・強化、知識・スキル向上及び多様な人材育成を再掲している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「前事業年度末に比べ従業員数が11名減少しております。主な理由は、エネルギー事業において、より効率的で広範な営業展開を目指し、販売活動の主軸を代理店中心の体制へと移行したためです。これに伴い、営業社員の採用を戦略的に最適化したものであります。」
採用・育成を継続的に掲げる一方、販売活動の代理店中心への移行に伴い営業社員の採用を戦略的に最適化し、従業員数が前事業年度末比11名減少したと説明している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「そのため、積極的な採用活動を行うとともに新しい人材を育成する教育をさらに充実・強化することにより、知識・スキルの向上に加え、従業員の意識改革、コミュニケーションの醸成を促し、次世代を担う多様な人材を育成してまいります。」
従来の採用・教育・知識やスキルの向上に加え、教育のさらなる充実・強化、意識改革、コミュニケーションの醸成及び次世代を担う多様な人材の育成を明示し、施策の範囲を広げている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社の現在の事業では、代理店等による営業を活用し一般家庭及び中間層の顧客への営業が主流となります。また蓄電池・太陽光パネル等の販売に力を入れているため、代理店等の管理業務に係る人員、及び蓄電池・太陽光パネル等の販売に係る営業人員の確保とその育成が重要な課題となっております。そのため、積極的な採用活動を行うとともに新しい人材を育成する教育制度の整備に努め、さらに、従業員一人ひとりのスキル、知識、意欲の向上により、仕事の生産性・効率性を高め、より一層の従業員の質的向上を図ってまいります。」
採用、教育制度整備及び従業員のスキル等の向上を人材基盤強化策として継続している。代理店管理及び蓄電池・太陽光パネル販売に係る人員確保を課題として具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「そのため、積極的な採用活動を行うとともに新しい人材を育成する教育制度の整備に努め、さらに、従業員一人ひとりのスキル、知識、意欲の向上により、仕事の生産性・効率性を高め、より一層の従業員の質的向上を図ってまいります。」
営業人員の採用、教育制度の整備、従業員のスキル・知識・意欲の向上を人材基盤強化策として再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「そのため、積極的な採用活動を行うとともに新しい人材を育成する教育制度の整備に努め、さらに、従業員一人ひとりのスキル、知識、意欲の向上により、仕事の生産性・効率性を高め、より一層の従業員の質的向上を図ってまいります。」
営業人員の採用、教育制度の整備、従業員のスキル等の向上を人材基盤強化策として再掲している。 - FY2020初出有価証券報告書
「そのため、積極的な採用活動を行うとともに新しい人材を育成する教育制度の整備に努め、さらに、従業員一人ひとりのスキル、知識、意欲の向上により、仕事の生産性・効率性を高め、より一層の従業員の質的向上を図ってまいります。」
直接営業を支える人員確保・教育を優先課題としている。