カジュアルワーク普及による靴嗜好変化
FY2020に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「政府が推奨する働き方改革の１つであるカジュアルワーク（業務中の服装自由化）の普及により、スニーカーをはじめとしたオフィスカジュアルに対応した靴へと消費者の嗜好の変化が見受けられます。一方で、働く場所に縛られないテレワークの活用拡大に伴い、都心部から地方へ移転する企業も増加しており、そのような働き方の変化に対応する商品・サービスの提供ができない場合には、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
カジュアルワーク及びテレワークによる靴嗜好・生活圏の変化を引き続きリスクとしている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「政府が推奨する働き方改革の１つであるカジュアルワーク（業務中の服装自由化）の普及により、スニーカーをはじめとしたオフィスカジュアルに対応した靴へと消費者の嗜好の変化が見受けられます。一方で、働く場所に縛られないテレワークの活用拡大に伴い、都心部から地方へ移転する企業も増加しており、そのような働き方の変化に対応する商品・サービスの提供ができない場合には、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
カジュアルワーク・テレワークによる靴嗜好や生活圏の変化を引き続きリスクとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「一方で、働く場所に縛られないテレワークの活用拡大に伴い、都心部から地方へ移転する企業も増加しており、そのような働き方の変化に対応する商品・サービスの提供ができない場合には、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
カジュアルワーク及びテレワークの普及に伴う消費者の靴嗜好・生活圏の変化を引き続きリスクとしている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「一方で、働く場所に縛られないテレワークの普及に伴い、都心部から地方へ移転する企業も増加しており、そのようなワークスタイルの変化に対応する商品・サービスの提供ができない場合には、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
カジュアルワークによる嗜好変化に加え、テレワーク普及と企業の地方移転を新たなワークスタイル変化としてリスクに含めている。 - FY2020初出有価証券報告書
「政府が推奨する働き方改革の１つであるカジュアルワーク（業務中の服装自由化）の普及により、スニーカーをはじめとしたオフィスカジュアルに対応した靴へと消費者の嗜好の変化が見受けられます。」
カジュアルワークの普及に伴うスニーカー等への嗜好変化を、予測・対応できない場合のリスクとして示している。