発注方法の見直しによる粗利益率の確保

「また、CM放映に伴う広告宣伝費の計上や人件費その他物流費用等の増加により、販売費及び一般管理費が前年同期を上回りました。」

「その一方で、仕入原価の高騰や人件費その他の販売費及び一般管理費の増加の影響により、営業利益は前期を下回りました。」

「一方で、歴史的な為替相場の円安進行による仕入コスト増加といった利益押下げ要因に直面いたしました。」

「仕入コスト及び物流コストの圧縮と、販売チャネルの拡大及び販売促進プロモーションの強化等の取組みが業績に大きく影響いたします。そのため、当社グループは、創業以来、靴業界における既存サプライチェーンの見直しを図り極力省力化させることで、販売価格に転嫁される中間マージンの低減に努めてまいりました。」

「仕入コスト及び物流コストの圧縮と、販売チャネルの拡大及び販売促進プロモーションの強化等の取組みが業績に大きく影響いたします。そのため、当社グループは、創業以来、靴業界における既存サプライチェーンの見直しを図り極力省力化させることで、販売価格に転嫁される中間マージンの低減に努めてまいりました。」

「当第３四半期連結累計期間におきましては、世界的なエネルギー価格の高騰に伴う原材料費の上昇に加え、歴史的な円安に伴い仕入原価全般が大幅に増加しました。そのような経済情勢のなか、当社グループは、販促を抑えてプロパー価格での販売に注力したことにより、売上総利益率は、前年同水準を維持しました。」

「プロパー価格での販売に注力したことで原価率が34.8％となり、前年同期の35.0％に比べやや改善する結果となりました。」

「仕入コスト及び物流コストの圧縮と、販売チャネルの拡大及び販売促進プロモーションの強化等の取組みが業績に大きく影響いたします。」

「当社グループは、創業以来、靴業界における既存サプライチェーンの見直しを図り極力省力化させることで、販売価格に転嫁される中間マージンの低減に努めてまいりました。今後は、それらの一層の効率化を図るとともに、各販売チャネルの特性に合わせたブランドポートフォリオの最適化に留意しながら、持続可能な靴ビジネスの展開に取り組んでまいります。」

「その結果、売上総利益は前年同期比で11.9％増加の9,034,925千円となり、売上総利益率は64.5％（前年同期比1.3ポイント増加）という結果となりました。」

「また、売上総利益については、前連結会計年度より発注方法の見直しを実施したことにより6,587,279千円となり、売上総利益率は64.6％となっております。」