読む価値
56注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
18.2
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高6,202百万円前年比 +18.2%
営業利益71百万円
経常利益45百万円前年比 -89.9%
純利益（親会社株主帰属）-12百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△2.29円
売上高営業利益率1.2%
期末の財政状態
総資産3,307百万円
うち純資産 2,372 百万円自己資本比率 71.7%前期末比 +9.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+307
投資-140
財務-430
純増減-263
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,732百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,400百万円（前年比 +19.3%）
営業利益223百万円（前年比 +212.1%）
経常利益230百万円（前年比 +403.3%）
純利益138百万円
年間配当予想0.00円銭 → 0.00円銭
業績の増減要因
経費削減と生産性向上、QSCの改善、サラダバーの充実、適正な人員配置やトレーニングに取り組んだ。行動制限緩和による社会経済活動の正常化が期待される一方、原材料・エネルギー価格などのコスト上昇が続いている。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失41,841千円
特別損益の内訳特別利益 項目 圧縮未決算特別勘定戻入額 / 金額 13,499千円 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 41,841千円、項目 店舗閉鎖損失 / 金額 9,900千円、項目 固定資産除却損 / 金額 1,800千円、項目 その他 / 金額 1,000千円
減価償却費81,497千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数5,384,070
期末自己株式数70,629
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 6,202百万円（前年比 +18.2%） |
| 営業利益 | 71百万円 |
| 経常利益 | 45百万円（前年比 -89.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -12百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △2.29円 |
| 売上高営業利益率 | 1.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 71.7 / 前期末 62.2 |
| 総資産 | 3,307百万円 |
| 純資産 | 2,372百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 307百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -140百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -430百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,732百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,400百万円（前年比 +19.3%） / 営業利益 223百万円（前年比 +212.1%） / 経常利益 230百万円（前年比 +403.3%） / 純利益 138百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円銭 → 0.00円銭 |
| 減価償却費 | 81,497千円 |
| 減損損失 | 41,841千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 圧縮未決算特別勘定戻入額 / 金額 13,499千円 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 41,841千円、項目 店舗閉鎖損失 / 金額 9,900千円、項目 固定資産除却損 / 金額 1,800千円、項目 その他 / 金額 1,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 5,384,070 |
| 期末自己株式数 | 70,629 |
| 業績の増減要因 | 経費削減と生産性向上、QSCの改善、サラダバーの充実、適正な人員配置やトレーニングに取り組んだ。行動制限緩和による社会経済活動の正常化が期待される一方、原材料・エネルギー価格などのコスト上昇が続いている。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス禍で経費削減と生産性向上を進め、QSCの改善、サラダバーの充実、適正な人員配置、従業員のトレーニングなどに取り組んだ。今後については、行動制限緩和による社会経済活動の正常化を期待する一方、原材料・エネルギー価格などのコスト上昇を厳しい経営環境として挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。