読む価値
68注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-17.8
売上高前年同期比（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高5,248百万円前年比 -17.8%
営業利益-340百万円
経常利益450百万円
純利益（親会社株主帰属）60百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益11.29円
売上高営業利益率-6.5%
期末の財政状態
総資産3,876百万円
うち純資産 2,412 百万円自己資本比率 62.2%前期末比 +6.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+609
投資-102
財務-321
純増減+186
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,997百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
営業時間短縮・アルコール類提供休止、人材不足・採用コスト増加、原材料・エネルギー価格高騰。一方、家賃・人件費等の固定費削減で損益分岐点を引き下げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 1 / 除外社名 株式会社竹若
減損損失233,933千円
特別損益の内訳特別利益 補助金収入 16,841千円、資産除去債務履行差額 12,693千円、保険差益 83,776千円、固定資産売却益 8,309千円、その他 2,256千円 / 特別損失 店舗休止損失 9,084千円、店舗閉鎖損失 9,713千円、固定資産除却損 6,390千円、減損損失 233,933千円、和解金 38,433千円、圧縮未決算特別勘定繰入額 83,776千円、その他 3,000千円
減価償却費153,905千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数5,377,070
期末自己株式数50,549
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 5,248百万円（前年比 -17.8%） |
| 営業利益 | -340百万円 |
| 経常利益 | 450百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 60百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 11.29円 |
| 売上高営業利益率 | -6.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 62.2% / 前期末 55.6% |
| 総資産 | 3,876百万円 |
| 純資産 | 2,412百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 609百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -102百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -321百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,997百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 153,905千円 |
| 減損損失 | 233,933千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 補助金収入 16,841千円、資産除去債務履行差額 12,693千円、保険差益 83,776千円、固定資産売却益 8,309千円、その他 2,256千円 / 特別損失 店舗休止損失 9,084千円、店舗閉鎖損失 9,713千円、固定資産除却損 6,390千円、減損損失 233,933千円、和解金 38,433千円、圧縮未決算特別勘定繰入額 83,776千円、その他 3,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 1 / 除外社名 株式会社竹若 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 5,377,070 |
| 期末自己株式数 | 50,549 |
| 業績の増減要因 | 営業時間短縮・アルコール類提供休止、人材不足・採用コスト増加、原材料・エネルギー価格高騰。一方、家賃・人件費等の固定費削減で損益分岐点を引き下げた。 |
この書類が述べていない項目（9件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業時間短縮やアルコール類の提供休止、人材不足・採用コストの増加、地政学的リスク等による原材料・エネルギー価格の高騰が厳しい要因となりました。一方、家賃や人件費などの固定費を削減し、損益分岐点を引き下げました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。