読む価値
43定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
29.3
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高28,293百万円
営業利益372百万円前年比 -29.3%
経常利益549百万円前年比 -15.9%
純利益（親会社株主帰属）301百万円前年比 +7.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益105円97銭
売上高営業利益率当期 1.3% / 前期 1.7%
期末の財政状態
総資産24,256百万円
うち純資産 9,341 百万円自己資本比率 38.5%前期末比 +0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,501
投資-469
財務-70
純増減-2,040
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,421百万円
セグメント別売上高鉄道事業 25,323,126千円、一般事業 2,970,764千円
セグメント別利益鉄道事業 493,763千円（前年比 -33.6%）、一般事業 -121,762千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高31,581百万円（前年比 +11.6%）
営業利益294百万円（前年比 -20.8%）
経常利益413百万円（前年比 -24.7%）
純利益265百万円（前年比 -12.1%）
年間配当予想25円 → 25円（0.0%）
配当性向当期実績 23.6% / 次期予想 26.8%
業績の増減要因
鉄道事業者の設備投資計画や修繕計画等の抑制により受注が低迷し、鉄道事業では販管費が増加した。一般事業では一部販売先・業界の回復と経費抑制により堅調に推移した。収益認識会計基準等の適用により売上高等が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 なし
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費91,425千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト向け）
期末発行済株式数2,880,000株
期末自己株式数32,810株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 28,293百万円 |
| 営業利益 | 372百万円（前年比 -29.3%） |
| 経常利益 | 549百万円（前年比 -15.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 301百万円（前年比 +7.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 105円97銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 1.3% / 前期 1.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 38.5% / 前期末 38.0% |
| 総資産 | 24,256百万円 |
| 純資産 | 9,341百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,501百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -469百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -70百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,421百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 31,581百万円（前年比 +11.6%） / 営業利益 294百万円（前年比 -20.8%） / 経常利益 413百万円（前年比 -24.7%） / 純利益 265百万円（前年比 -12.1%） |
| 年間配当予想 | 25円 → 25円（0.0%） |
| 配当性向 | 当期実績 23.6% / 次期予想 26.8% |
| セグメント別売上高 | 鉄道事業 25,323,126千円、一般事業 2,970,764千円 |
| セグメント別利益 | 鉄道事業 493,763千円（前年比 -33.6%）、一般事業 -121,762千円 |
| 減価償却費 | 91,425千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 2,880,000株 |
| 期末自己株式数 | 32,810株 |
| 業績の増減要因 | 鉄道事業者の設備投資計画や修繕計画等の抑制により受注が低迷し、鉄道事業では販管費が増加した。一般事業では一部販売先・業界の回復と経費抑制により堅調に推移した。収益認識会計基準等の適用により売上高等が減少した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。鉄道事業者の設備投資計画や修繕計画等の抑制により受注が低迷し、鉄道事業では販売費等の販管費も増加した。一般事業では一部販売先・業界の生産や業績が回復し、経費抑制により販管費が減少した。また、収益認識会計基準等の適用により売上高が2,445,585千円、営業利益等が14,482千円減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。