業績連動型株式報酬制度の導入
FY2021に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2024。
PLANTがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。39社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、当社の取締役（社外取締役を除く。以下、「対象取締役」という。）を対象に、連続する２事業年度を業績評価期間として、パフォーマンス・シェア・ユニット制度（業績連動型株式報酬制度。以下、「本制度」という。）を導入します。業績評価期間は2024年９月21日から2026年９月20日までとし、業績評価期間の最終年度である2026年９月期の営業利益率を業績連動指標とします。個別交付株式数の総数は12,000株を上限とし、金銭総支給額は48百万円を上限とします。」
従来の制度から、2024年9月21日から2026年9月20日までの2事業年度を評価期間とする新制度へ更新し、2026年9月期の営業利益率、株式12,000株・金銭48百万円の上限を定めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「業績評価期間の最終年度である2024年９月期の営業利益率に応じて、下表に基づき支給割合を決定します。 営業利益率 支給割合 2.4％未満 0％ 2.40％以上 2.70％未満 50％ 2.70％以上 3.00％未満 80％ 3.00％以上 3.15％未満 100％ 3.15％以上 3.30％未満 150％ 3.30％以上 200％」
業績連動型株式報酬制度について、2024年9月期の営業利益率を指標とし、営業利益率に応じた支給割合0～200％の具体的な算定基準を記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社は、当社の取締役（社外取締役を除く。以下、「対象取締役」という。）を対象に、連続する３事業年度を業績評価期間として、パフォーマンス・シェア・ユニット制度（業績連動型株式報酬制度。以下、「本制度」という。）を導入します。本制度に基づき、業績等の達成度に応じて当社普通株式を交付するための金銭報酬債権及び当社株式の交付に伴い生じる納税資金に充当することを目的とした金銭を支給します。業績評価期間は2021年９月21日から2024年９月20日までとし、業績評価期間の最終年度である2024年９月期の営業利益率を業績連動指標とします。支給割合は業績達成度に応じて0～200％の範囲で決定し、個別交付株式数の総数は36,000株、金銭総支給額は50百万円を上限とし、2025年１月末までに交付又は支給します。」
2021年12月17日開催の定時株主総会で、取締役を対象とするパフォーマンス・シェア・ユニット制度の導入を決議した。2024年9月期の営業利益率を指標とし、支給割合を0～200％とする3事業年度の制度である。