トップカルチャー（7640）・リスク再掲直近の決算（2026-03-12）では「顕在化」
記録的大雪による交通障害・売上影響
FY2021-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-03-12。
4記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
記録的大雪による書店来店・売上減少1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-03-12顕在化決算
「営業を終了した店舗及び１月下旬の最強最長寒波による大雪の影響から、前年を下回りました。」
大雪による売上への影響が当四半期に実際に発生したことを記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「売上面につきましては、大手メーカーとのコラボ企画販売や地域特産品の販売等は好調でしたが、当社グループが出店している大半のエリアでまん延防止等重点措置が適用されたことや、新潟・東北地区などを中心とした記録的な降雪に加えて、「収益認識に関する会計基準」の適用もあり、当社グループの主軸である蔦屋書店事業全体の売上高は5,915百万円（前年同四半期 7,453百万円）となりました。」
まん延防止等重点措置と新潟・東北地区の記録的降雪を売上減少要因として引き続き記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「売上面につきましては、前年末から1月中旬にかけての記録的な大雪による交通障害と、前年の新型コロナウイルス感染拡大に伴い発動された緊急事態宣言に影響を受けた巣籠り需要による売上の伸長や、マスク等の衛生用品の売上が拡大した反動が大きく影響し、当社グループの主軸である蔦屋書店事業全体の売上高前年同期比は88.1％（既存店90.6％）となりました。」
前年末から1月中旬の記録的大雪による交通障害を、蔦屋書店事業の売上減少要因として引き続き記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「売上面につきましては、前年末から1月中旬にかけての記録的な大雪による交通障害と、前年の新型コロナウイルス感染拡大に伴い発動された緊急事態宣言に影響を受けた巣籠り需要による売上の伸長や、マスク等の衛生用品の売上が拡大した反動が大きく影響し、当社グループの主軸である蔦屋書店事業全体の売上高前年同期比は91.2％（既存店93.6％）となりました。」
前年末から1月中旬にかけての記録的大雪による交通障害が発生し、蔦屋書店事業の売上減少要因として実際に記載されている。