トップカルチャー（7640）・リスク削除
物流コストの上昇
FY2019-Q3に初出。4回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2020。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
物流費上昇による利益・販売コスト圧迫38社が書いているテーマ・逆風39社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。22社中13社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている38社のうち14社を表示しています。上の文は38社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020削除有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましても、2019年10月に襲来した台風19号により、当社の運営する蔦屋書店東松山店が甚大な被害を受け休店しておりました。」
前回まで記載されていた物流コスト上昇のリスクは、当年度の経営環境・リスク記載では直接言及されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境につきましても、消費税増税による消費者マインドへの影響、天候不順や度重なる自然災害、業界の垣根を越えた販売競争の激化、人件費や物流費の高騰等、厳しい状況が続いております。」
物流費の高騰を、消費税増税、自然災害、販売競争の激化、人件費高騰などとともに、厳しい事業環境の要因として継続記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、引き続きＥＣ市場が拡大し、業態の垣根を越えた出店攻勢や販売競争が激しくなる一方で、人件費の高騰や物流コストの上昇に伴う価格転嫁が消費マインドを押し下げ、厳しい経営環境が継続しております。」
物流コストの上昇が継続し、価格転嫁を通じて消費マインドを押し下げる影響まで明示された。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「また、人件費の高騰や物流コストの上昇、多様化する消費者のライフスタイルに対応するため、業態の垣根を越えた出店攻勢や販売競争が発生し、小売業界における経営環境はますます厳しいものになっております。」
物流コストの上昇を、小売業界の経営環境を厳しくする要因として初めて明示している。