NEW ART HOLDINGS（7638）・リスク再掲
地震・火災等の災害リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故・感染症・紛争等による事業中断・操業停止・供給網寸断リスク398社が書いているテーマ・逆風401社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの402件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループのシステムや販売拠点などは地震や火災などにより損害を受ける可能性があり、その程度によっては、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
地震・火災等の災害リスクと設備メンテナンスによる対応が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループのシステムや販売拠点などは地震や火災などにより損害を受ける可能性があり、その程度によっては、当社グループの業績および財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
地震・火災等の災害リスクと設備メンテナンスによる対応が再掲された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、店舗、本社事務所などが継続的かつ安定的に運営できるように、機械、設備などの適切なメンテナンスに注力しておりますが、このような当社のシステムや販売拠点などは地震や火災などにより損害を受ける可能性があり、その程度によっては、当社業績および財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
災害リスクと設備メンテナンスによる対応が再掲された。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、この４月に発生した平成28年熊本地震による当社の全体業績への影響は極めて軽微であります。」
熊本地震が発生したが、会社は全体業績への影響を極めて軽微と説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社のシステムや販売拠点などは地震や火災などにより損害を受ける可能性があり、その程度によっては、当社業績および財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
機械・設備の適切なメンテナンスを対策として挙げている。