少子化・晩婚化によるブライダル市場縮小
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
NEW ART HOLDINGSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「少子化、晩婚化の進行にともない、中長期的には市場の縮小が予想されます。実際に婚姻件数は1972年のピーク時の約110万組から2024年には約48万組に減少しました。」
婚姻件数は2024年に約48万組と示され、少子化・晩婚化によるブライダル市場縮小リスクが継続して記載された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「実際に婚姻件数は1972年のピーク時の約110万組から2023年には約47万組に減少しました。ブライダルジュエリー市場は縮小傾向にあるという予測もあり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
婚姻件数が2020年の約52万組から2023年には約47万組へ減少したことを示し、少子化・晩婚化による市場縮小リスクの数値がさらに悪化した。参照された婚姻件数の減少自体は発生しているが、当該リスクによる業績影響の発生はこの記載だけでは断定していない。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「円安とロシア情勢の影響もありダイヤモンドルースや地金が高騰した為、利益率としては前連結累計期間を下回る結果となりました。」
円安・ロシア情勢を背景とする原材料高騰が実際に利益率低下として表れ、ブライダル事業の収益性に影響した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「実際に婚姻件数は1972年のピーク時の約110万組から2020年には約52万組に減少しました。ブライダルジュエリー市場は縮小傾向にあるという予測もあり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
婚姻件数が2020年に約52万組まで減少したことを示し、少子化・晩婚化による市場縮小リスクの数値がさらに悪化した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「実際に婚姻件数は1972年のピーク時の約110万組から2018年には約59万組に減少しました。ブライダルジュエリー市場は縮小傾向にあるという予測もあり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
婚姻件数が2018年に約59万組まで減少したことを示し、少子化・晩婚化による市場縮小リスクを継続して記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「少子化、晩婚化の進行にともない、中長期的には市場の縮小が予想されます。実際に婚姻件数は昭和47年のピーク時の約110万組から平成29年には約60万組に減少しました。」
婚姻件数が約60万組まで減少したことを示し、ブライダル市場縮小リスクを継続して記載した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「少子化、晩婚化の進行にともない、中長期的には市場の縮小が予想されます。実際に婚姻件数は昭和47年のピーク時の約110万組から平成28年には約62万１千組に減少しました。」
少子化・晩婚化による市場縮小を、婚姻件数約62万1千組という数値で引き続きリスクとして示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「少子化、晩婚化の進行にともない、中長期的には市場の縮小が予想されます。実際に婚姻件数は昭和47年のピーク時の約110万組から平成27年には約63万５千組に減少しました。」
婚姻件数の減少を数値で示す一方、現在のところ業績に大きな影響はないとしている。