資源・原材料価格高騰、円安進行による物価上昇
FY2022-Q3に初出。16回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
ハンズマンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに8社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高止まりや円安の影響により仕入価格が上昇している一方、販売価格の引き上げを抑制していることにより、売上総利益率は前期比0.3ポイント低下し31.2％となりました。」
原材料価格の高止まりと円安による仕入価格上昇が、販売価格引き上げの抑制とともに通期の売上総利益率31.2％への低下として実績に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高止まりや円安の影響により仕入価格が上昇している一方、販売価格の引き上げを期初の想定よりも抑制したことから、売上総利益率は前年同期比0.5ポイント低下し31.1％となりました。」
原材料価格の高止まりと円安による仕入価格上昇が、販売価格引き上げの抑制と合わせて売上総利益率の低下として実際に現れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当社におきましては、原材料高や円安、物流コストの上昇などを背景に、取引先による商品の廃番や値上げが多発する中、一部の商品群では一時的な欠品による機会損失も発生しました。」
原材料高、円安、物流コスト上昇が商品の廃番・値上げや一時的欠品、機会損失として実際の事業運営に現れたと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方でエネルギー価格や原材料価格の高止まり、円安の長期化による物価上昇が続いており、消費者の生活防衛意識が高まるなど、依然として厳しい状況が続いております。」
エネルギー・原材料価格の高止まり、円安長期化による物価上昇と消費者の生活防衛意識の高まりが継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高止まりや円安の影響で仕入価格が上昇していることにより売上総利益率が前期比0.6ポイント低下の31.8％となった」
原材料価格の高止まりと円安による仕入価格上昇が、通期の粗利益率低下として実際の利益状況に現れたと記載している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高止まりや円安の影響で仕入価格が上昇していることにより 売上総利益率が前年同期比0.5ポイント低下の32.0％となった」
原材料価格の高止まりと円安による仕入価格上昇が、売上総利益率の低下として実際の利益状況に現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高止まりや円安の影響で仕入価格が上昇していることにより 売上総利益率が前年同期比0.4ポイント低下の31.9％となった」
原材料価格の高止まりと円安による仕入価格上昇が、売上総利益率の低下として実際の利益状況に現れたと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方でエネルギー価格や原材料価格の高騰、円安の長期化による物価上昇が続いており、個人消費は節約志向が強まるなど依然として厳しい状況が続いております。」
エネルギー・原材料価格高騰と円安長期化による物価上昇が続き、個人消費の節約志向が強まっていると引き続き記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「資源高や円安等を背景とする商品価格の上昇が消費者の買い控えにつながり」
資源高・円安による商品価格上昇が、消費者の買い控えと来店客数低下の要因として当事業年度の実績に現れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方でエネルギー価格や原材料価格の高騰、円安の進行による物価上昇が続いており、個人消費は節約志向が強まるなど景気の先行きは依然として不透明な状況にあります。」
エネルギー・原材料価格の高騰、円安による物価上昇、個人消費の節約志向、景気の先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方でエネルギー価格や原材料価格の高騰、円安の進行による物価上昇が続いており、個人消費は節約志向が強まるなど景気の先行きは依然として不透明な状況にあります。」
エネルギー・原材料価格の高騰、円安による物価上昇、個人消費の節約志向、景気の先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「資源価格や原材料価格の高騰、円安の進行による物価上昇が続いており、景気の先行きは依然として不透明な状況にあります。」
資源・原材料価格の高騰、円安による物価上昇、景気の先行き不透明感が引き続き存在すると記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「さらには、ウクライナ情勢を背景とする資源高や円安等により商品価格が上昇していることが消費者の買い控えにつながっており、これらも減収の要因となりました。」
資源高・円安による商品価格上昇が消費者の買い控えにつながり、実際の減収要因となったと記載している。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「さらに足元では、資源価格や原材料価格の高騰、円安の進行による物価上昇も加わり、個人消費を取り巻く環境は厳しさを増しております。」
資源価格・原材料価格の高騰、円安進行による物価上昇を、個人消費を取り巻く新たな外部リスクとして初めて記載している。