読む価値
46定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-9.4
％（売上高の前期比増減）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年7月1日〜2022年6月30日非連結（個別）日本基準売上高30,860百万円前年比 +90.6%
営業利益2,010百万円前年比 +78.2%
経常利益2,225百万円前年比 +78.2%
純利益（親会社株主帰属）1,523百万円前年比 +75.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益107円81銭
期末の財政状態
総資産20,737百万円
うち純資産 16,493 百万円自己資本比率 79.5%前期末比 +2.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,567
投資-1,224
財務-887
純増減-544
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,358百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高316億円（前年比 +102.4%）
営業利益1,480百万円（前年比 +73.6%）
経常利益17億円（前年比 +76.4%）
純利益1,158百万円（前年比 +76.0%）
業績の増減要因
前年の巣ごもり消費・感染対策用品・防災用品の需要増の反動、商品の入荷遅れや廃番による欠品、資源高・円安による商品価格上昇と買い控えにより減収。売上の反動減が大きく、利益も減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費487百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年7月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 30,860百万円（前年比 +90.6%） |
| 営業利益 | 2,010百万円（前年比 +78.2%） |
| 経常利益 | 2,225百万円（前年比 +78.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,523百万円（前年比 +75.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 107円81銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 79.5 / 前期末 77.1 |
| 総資産 | 20,737百万円 |
| 純資産 | 16,493百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,567百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,224百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -887百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,358百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 316億円（前年比 +102.4%） / 営業利益 1,480百万円（前年比 +73.6%） / 経常利益 17億円（前年比 +76.4%） / 純利益 1,158百万円（前年比 +76.0%） |
| 減価償却費 | 487百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 前年の巣ごもり消費・感染対策用品・防災用品の需要増の反動、商品の入荷遅れや廃番による欠品、資源高・円安による商品価格上昇と買い控えにより減収。売上の反動減が大きく、利益も減少。 |
この書類が述べていない項目（16件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前年に巣ごもり消費、感染対策用品、防災用品の需要が高まった反動に加え、商品の生産国での都市封鎖による入荷遅れ・廃番欠品、資源高や円安による商品価格上昇と消費者の買い控えが減収要因となった。利益面では売上の反動減の影響が大きく、2023年6月期は松原店のオープン準備に伴う6億円強の先行費用が営業利益を押し下げる見込み。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。