有形固定資産取得による投資キャッシュ・フローの支出
FY2017-Q2に初出。21回の記載のうち1回が「削除」で、最初の「削除」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに45社。
- FY2026第74期通期設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、888百万円の資金の減少（前連結会計年度は1,383百万円の減少）となりました。これは主に、投資有価証券の売却による収入が866百万円ありましたが、有形固定資産の取得1,729百万円及び定期預金の増加額123百万円によるものであります。」
通期設備投資額は1,594百万円となり、有形固定資産取得1,729百万円が投資活動による資金減少の主因となった。 - FY2026-H1第74期中間設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、2,374百万円の資金の減少（前連結会計年度は3,623百万円の減少）となりました。これは主に、投資有価証券の売却による収入が866百万円ありましたが、有形固定資産の取得706百万円及び定期預金の増加額2,621百万円によるものであります。」
中間期の投資活動による資金減少は2,374百万円となった。有形固定資産取得706百万円と定期預金増加2,621百万円が主な支出要因で、投資有価証券売却による866百万円の収入も記載された。 - FY2025第73期通期設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループが実施した設備投資額は1,488百万円で、その主な内容は次のとおりであります。」
通期設備投資額は1,488百万円となった。投資活動による資金減少は1,383百万円で、主因は有形固定資産取得1,415百万円である。 - FY2025-H1第73期中間設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、3,623百万円の資金の減少（前年同期は405百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得636百万円及び定期預金の増加額2,968百万円によるものであります。」
中間期の投資活動による資金減少は3,623百万円となり、有形固定資産取得636百万円に加え、定期預金の増加2,968百万円が主因となった。 - FY2024第72期通期設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、5,546百万円の資金の減少（前連結会計年度は734百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得1,111百万円及び定期預金の預け入れ4,421百万円によるものであります。」
通期の設備投資額は1,323百万円となり、投資活動による資金減少は定期預金の預け入れも含め5,546百万円となった。 - FY2023第71期通期設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、734百万円の資金の減少（前連結会計年度は992百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得763百万円によるものであります。」
通期の投資活動による資金減少は734百万円となり、主因は有形固定資産取得763百万円であった。設備投資額は792百万円で、米州、中国、アセアン等に投資している。 - FY2023-Q2第71期第2四半期累計設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、413百万円の資金の減少（前年同期は671百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出406百万円によるものであります。」
第71期第2四半期累計の投資活動による資金減少は413百万円で、主因は有形固定資産取得406百万円となった。 - FY2022第70期通期設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、992百万円の資金の減少（前連結会計年度は794百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得974百万円によるものであります。」
通期の投資活動による資金減少は992百万円で、主因は有形固定資産取得974百万円となった。設備投資額は955百万円である。 - FY2022-Q2第70期第2四半期累計設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、671百万円の資金の減少（前年同期は386百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出656百万円によるものであります。」
第70期第2四半期累計では、有形固定資産の取得656百万円を主因として投資活動による資金が671百万円減少した。 - FY2021通期設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、794百万円の資金の減少（前連結会計年度は544百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得788百万円によるものであります。」
通期の投資活動による資金減少は794百万円となり、主因は有形固定資産取得788百万円となった。設備投資額は768百万円である。 - FY2021-Q2第69期第2四半期累計設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、386百万円の資金の減少（前年同期は327百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出400百万円によるものであります。」
投資活動による資金減少は386百万円となり、有形固定資産の取得400百万円が主な支出要因となった。 - FY2020通期設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、544百万円の資金の減少（前連結会計年度は1,189百万円の減少）となりました。これは主に、投資有価証券の売却200百万円がありましたが、有形固定資産の取得827百万円によるものであります。」
通期設備投資額は900百万円で、投資活動による資金減少の主因は有形固定資産取得827百万円となった。 - FY2020-Q2第68期第2四半期累計設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、327百万円の資金の減少（前年同期は261百万円の減少）となりました。これは主に、保険積立金の解約により114百万円の収入がありましたが、有形固定資産の取得により420百万円を支出したことによるものであります。」
第68期第2四半期累計の投資活動による資金減少は327百万円で、主因は有形固定資産取得420百万円となった。 - FY2020-Q1第68期第1四半期の有形固定資産残高更新有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における資産の残高は、前連結会計年度末比334百万円増加し、42,246百万円となりました。これは主として、有形固定資産が増加したことによります。」
第1四半期末の資産残高は42,246百万円となり、前期末から334百万円増加した。増加の主因として有形固定資産の増加が示されている。 - FY2019通期設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、1,189百万円の資金の減少（前連結会計年度は899百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得524百万円、投資有価証券の取得668百万円によるものであります。」
通期の投資活動による資金減少は1,189百万円となり、有形固定資産取得524百万円と投資有価証券取得668百万円が主因となった。 - FY2019-Q2第67期第2四半期累計設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、２億６千１百万円の資金の減少（前年同期は３億５千２百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得２億６千１百万円によるものであります。」
第67期第2四半期累計の投資活動による資金減少は261百万円で、主因は有形固定資産取得261百万円となった。 - FY2018通期設備投資・投資キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「投資活動の結果、８億９千９百万円の資金の減少（前連結会計年度は23億３千８百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得８億４千万円によるものであります。」
通期の投資活動による資金減少は899百万円で、主因は有形固定資産取得840百万円となった。設備投資額は844百万円である。 - FY2018-Q2第2四半期累計設備投資の更新有価証券報告書
「投資活動の結果、３億５千２百万円の資金の減少（前年同期は10億９千６百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得３億５百万円によるものであります。」
第2四半期累計の投資活動による資金減少は352百万円で、主因は有形固定資産取得305百万円となった。 - FY2017通期設備投資の更新有価証券報告書
「投資活動の結果、23億３千８百万円の資金の減少（前連結会計年度は７百万円の増加）となりました。これは主に、有形固定資産の取得26億３千１百万円によるものであります。」
鈴鹿工場の用地取得・工場建設等を含め、通期の設備投資額は27億4,665万6千円となった。 - FY2017-Q3削除有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」
第2四半期に記載された有形固定資産取得による投資キャッシュ・フロー支出について、当四半期では個別の説明がない。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「これは主に、有形固定資産の売却により３億８千７百万円の収入があった一方、有形固定資産の取得により14億１千４百万円を支出したことによるものであります。」
当四半期の投資活動によるキャッシュ・フローが10億９千６百万円の支出となった主な要因として、有形固定資産の取得支出を開示している。