新規事業の立ち上げ遅延・計画未達リスク
FY2021に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。51社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループでは、中期的な成長のため、経営理念のテーマに沿ったカテゴリー・サービス・商材を選定し、本業とのシナジー効果が見込める事業を中心に取り組んでおります。」
新規事業全般の拡大から、本業とのシナジー効果が見込める事業を中心とする方針へ焦点を絞っている。オンライン着付教室は2023年10月末、ネイルサロンは2024年4月末で終了した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規事業の開始遅延・計画未達を含む主要な事業等のリスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規事業の開始遅延・計画未達を含む主要な事業等のリスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規事業の開始遅延・計画未達を含む主要な事業等のリスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規事業の開始遅延・計画未達を含む主要な事業等のリスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規事業の開始遅延・計画未達を含む主要な事業等のリスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人員不足やノウハウ不足等の原因により新規事業の開始が遅れた場合や、新規事業が当初の想定どおりに進展しなかった場合、当社グループの業績及び事業展開に影響を与える可能性があります。」
新規事業の開始遅延・計画未達が業績や事業展開に影響するリスクを継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規事業の開始遅延・計画未達を含む既存の主要なリスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループでは、中期的な成長のため、経営理念のテーマに沿ったカテゴリー・サービス・商材を選定し、事業化に取り組んでおります。新規事業を開始するにあたってはユーザーニーズの把握などのマーケティングコスト、システム開発を含んだIT投資コスト、事業開始のための広告宣伝費の発生などが見込まれます。人員不足やノウハウ不足等の原因により新規事業の開始が遅れた場合や、新規事業が当初の想定どおりに進展しなかった場合、当社グループの業績及び事業展開に影響を与える可能性があります。」
新規事業に伴うマーケティング費用、IT投資費用、広告宣伝費に加え、人員・ノウハウ不足による開始遅延や計画未達を新たなリスクとして明示している。