読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-23.1
%（売上高前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2024年4月1日〜2024年12月31日連結日本基準売上高4,031百万円前年比 -23.1%進捗 73.4%
営業利益-503百万円
経常利益-515百万円
純利益（親会社株主帰属）-526百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△44.30円
期末の財政状態
総資産7,897百万円
うち純資産 2,375 百万円自己資本比率 30.1%前期末比 -0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,492百万円（前年比 -21.8%）
営業利益-672百万円
経常利益-686百万円
純利益-828百万円
業績予想の修正売上高 非開示 → 5,492百万円 / 営業利益 非開示 → -672百万円 / 経常利益 非開示 → -686百万円 / 純利益 非開示 → -828百万円
年間配当予想3円 → 0円（-100.0%）
業績の増減要因
売上高が前年同期比23.1％減少。仕入フロー・在庫管理や広告・販促、販売プロセス、コスト構造の見直しにより粗利益率は第2四半期累計比1.0pt改善、販管費総額は前年同期比19.7％減少したが、売上減少の影響がこれらを上回った。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等として、売上高の大幅な減少、多額の損失、財務制限条項への抵触を認識。ただし、資金残高や中長期的な資金繰りを踏まえ、重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 ―社 / 除外 ―社 / 社名 非開示
特別損益の内訳当期は特別利益合計が「－」で、特別損失の記載なし
減価償却費845千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数15,298,200株
期末自己株式数1,250,886株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年12月31日 |
| 売上高 | 4,031百万円（前年比 -23.1%） |
| 営業利益 | -503百万円 |
| 経常利益 | -515百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -526百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △44.30円 |
| 自己資本比率 | 当期末 30.1 / 前期末 30.4 |
| 総資産 | 7,897百万円 |
| 純資産 | 2,375百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,492百万円（前年比 -21.8%） / 営業利益 -672百万円 / 経常利益 -686百万円 / 純利益 -828百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 5,492百万円 / 営業利益 非開示 → -672百万円 / 経常利益 非開示 → -686百万円 / 純利益 非開示 → -828百万円 |
| 年間配当予想 | 3円 → 0円（-100.0%） |
| 減価償却費 | 845千円 |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別利益合計が「－」で、特別損失の記載なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等として、売上高の大幅な減少、多額の損失、財務制限条項への抵触を認識。ただし、資金残高や中長期的な資金繰りを踏まえ、重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 ―社 / 除外 ―社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 15,298,200株 |
| 期末自己株式数 | 1,250,886株 |
| 業績の増減要因 | 売上高が前年同期比23.1％減少。仕入フロー・在庫管理や広告・販促、販売プロセス、コスト構造の見直しにより粗利益率は第2四半期累計比1.0pt改善、販管費総額は前年同期比19.7％減少したが、売上減少の影響がこれらを上回った。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。広告・販促施策や販売プロセス、仕入フロー・在庫管理、コスト構造の見直しを進めたものの、施策の効果発現には一定期間を要し、売上高の減少が粗利益率改善や販管費削減の効果を上回ったため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。