シークス（7613）・リスク再定義
気候変動・異常気象による操業停止・資産毀損リスク
FY2022に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動に伴う物理的・移行・評判リスク160社が書いているテーマ・逆風160社・追い風0社
シークスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている160社のうち14社を表示しています。上の文は160社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループでは、1.5℃シナリオと４℃シナリオを参照し、将来的に発生しうる気候変動関連リスクと機会の分析を実施しました。その結果、脱炭素社会への移行（政策・法規制／市場／評判）により、今後想定される事象による影響および気候変動による物理的（急性／慢性）影響が顕在化すると評価しました。」
従来の気候変動による操業停止・資産毀損等の一般的なリスク記載から、1.5℃・4℃シナリオを用いて移行リスク、評判リスク、急性・慢性の物理的リスクを分析・評価する説明へ具体化された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当社グループにおける気候変動に関するリスクの詳細につきましては、前事業年度の有価証券報告書に記載しております「２ サステナビリティに関する考え方及び取組」をご参照ください。」
気候変動に関するリスクについて、前事業年度の有価証券報告書に記載した内容を参照する扱いが示されている。 - FY2022初出有価証券報告書
「将来的な気候変動や進出国の異常気象等により、操業停止による機会損失や、固定資産の毀損の可能性が考えられ、当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。また、脱炭素への取り組みが十分に進まない場合は、顧客企業からの評価を毀損する可能性が考えられます。」
気候変動・進出国の異常気象による操業停止や固定資産毀損、脱炭素対応の遅れによる顧客評価低下を、事業等のリスクとして初めて明示している。