研究開発活動の継続
FY2016-Q3に初出。33回の記載のうち32回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は56百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費を56百万円と記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は67百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費総額67百万円を記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、溶接およびろう付を中心とした金属接合における応用技術の研究開発に主眼を置き、その技術を用いた製品および受託加工を市場に提供することを基本方針として、新製品、新技術の開発と既存製品の改良を行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費は、一般管理費および当期製造費用に167百万円計上しており、主に日本セグメントにおけるものであります。」
金属接合を中心とする研究開発方針を継続し、当期の研究開発費は167百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は１億26百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を1億26百万円と記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は87百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を87百万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は48百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を48百万円と記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は78百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再掲し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を78百万円と記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は30百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を30百万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は11百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を11百万円と記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は46百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を46百万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は31百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を再掲し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を31百万円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は12百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を12百万円と記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は11百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再掲し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を11百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は７百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再掲し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を7百万円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は３百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再掲し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を3百万円と記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、溶接およびろう付を中心とした金属接合における応用技術の研究開発に主眼を置き、その技術を用いた製品および受託加工を市場に提供することを基本方針として、新製品、新技術の開発と既存製品の改良を行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費は、一般管理費および当期製造費用に20百万円計上しており、主に日本セグメントにおけるものであります。」
金属接合を中心とする研究開発、新製品・新技術開発および既存製品改良の方針を継続し、年間研究開発費20百万円を計上している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は13百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再掲し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を13百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は11百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再掲し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を11百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は10百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を10百万円と記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、溶接およびろう付を中心とした金属接合における応用技術の研究開発に主眼を置き、その技術を用いた製品および受託加工を市場に提供することを基本方針として、新製品、新技術の開発と既存製品の改良を行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費は、一般管理費および当期製造費用に18,821千円計上しており、主に日本セグメントにおけるものであります。」
金属接合の応用技術、新製品・新技術開発、既存製品改良という研究開発方針を継続し、研究開発費18,821千円を計上している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は10百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再掲し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を10百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は８百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再掲し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を8百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は３百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再掲し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を3百万円と記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、溶接およびろう付を中心とした金属接合における応用技術の研究開発に主眼を置き、その技術を用いた製品および受託加工を市場に提供することを基本方針として、新製品、新技術の開発と既存製品の改良を行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費は、一般管理費および当期製造費用に22,124千円計上しており、主に日本セグメントにおけるものであります。」
金属接合の応用技術、新製品・新技術開発、既存製品改良という研究開発方針を継続し、研究開発費22,124千円を計上している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は16百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を再掲し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を16百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は12百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再掲し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を12百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は６百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再掲し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を6百万円と記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、溶接およびろう付を中心とした金属接合における応用技術の研究開発に主眼を置き、その技術を用いた製品および受託加工を市場に提供することを基本方針として、新製品、新技術の開発と既存製品の改良を行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費は、一般管理費および当期製造費用に18,555千円計上しており、主に日本セグメントにおけるものであります。」
金属接合の応用技術、新製品・新技術開発、既存製品改良という研究開発方針を継続している。研究開発費は1,855万5千円で、主に日本セグメントに計上された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は14百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの記載を再掲し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を14百万円とした。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は９百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再掲し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を9百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの方針を再掲し、当四半期の研究開発費総額を3百万円と記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、溶接およびろう付を中心とした金属接合における応用技術の研究開発に主眼を置き、その技術を用いた製品および受託加工を市場に提供することを基本方針として、新製品、新技術の開発と既存製品の改良を行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費は、一般管理費および当期製造費用に30,228千円計上しており、主に中国セグメントにおけるものであります。」
研究開発を金属接合の応用技術、新製品・新技術開発、既存製品改良として継続し、通期研究開発費30,228千円を記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は24百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当該累計期間の研究開発費総額を24百万円とし、研究開発活動に重要な変更がないと記載している。