読む価値
43定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1.6
売上高の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年9月1日〜2026年8月31日連結日本基準売上高87,512百万円前年比 +1.6%
営業利益4,448百万円前年比 -1.9%
経常利益4,703百万円前年比 -2.2%
純利益（親会社株主帰属）3,269百万円前年比 -1.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益243円80銭
売上高営業利益率5.1
期末の財政状態
総資産68,461百万円
うち純資産 47,437 百万円自己資本比率 69.0%前期末比 +10.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-2,917
投資-3,324
財務-1,788
純増減-8,029
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高21,760百万円
セグメント別売上高日本 71,918,150千円（前年比 -2.6%）、米州 11,371,309千円（前年比 +20.1%）、アジア・パシフィック 6,637,473千円（前年比 +14.3%）、中国 5,120,702千円（前年比 +11.3%）、その他 913,288千円（前年比 +15.6%）
セグメント別利益日本 3,039,082千円（前年比 -1.3%）、米州 365,148千円（前年比 -45.1%）、アジア・パシフィック 842,271千円（前年比 +25.9%）、中国 20,959千円（前年比 -80.4%）、その他 -28,387千円
地域別売上高65,885,500千円、10,258,912千円、6,525,751千円、4,333,746千円、508,948千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高88,000百万円（前年比 +0.6%）
営業利益4,530百万円（前年比 +1.8%）
経常利益4,730百万円（前年比 +0.6%）
純利益3,280百万円（前年比 +0.3%）
年間配当予想124円 → 128円（+3.2%）
配当性向52.3
業績の増減要因
日本の大型設備案件の計画延期・縮小と関連コストの増加、米州の高採算プロジェクトの反動減および米国の対外経済政策、中国経済の減速・競争激化による利益率低下が利益を押し下げた一方、アジア・パシフィックの自動化・省人化、保守・オーバーホール案件、現地設備メーカーとの連携が増収増益に寄与した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 記載なし / 除外 社数 0 / 社名 記載なし
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 4,475千円 / 特別損失 固定資産除却損 11,935千円、固定資産売却損 1,654千円
減価償却費1,204,911千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 証券アナリスト・機関投資家向け
期末発行済株式数13,815,319
期末自己株式数400,759
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年9月1日〜2026年8月31日 |
| 売上高 | 87,512百万円（前年比 +1.6%） |
| 営業利益 | 4,448百万円（前年比 -1.9%） |
| 経常利益 | 4,703百万円（前年比 -2.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,269百万円（前年比 -1.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 243円80銭 |
| 売上高営業利益率 | 5.1 |
| 自己資本比率 | 当期末 69 / 前期末 58.4 |
| 総資産 | 68,461百万円 |
| 純資産 | 47,437百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2,917百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,324百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,788百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 21,760百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 88,000百万円（前年比 +0.6%） / 営業利益 4,530百万円（前年比 +1.8%） / 経常利益 4,730百万円（前年比 +0.6%） / 純利益 3,280百万円（前年比 +0.3%） |
| 年間配当予想 | 124円 → 128円（+3.2%） |
| 配当性向 | 52.3 |
| セグメント別売上高 | 日本 71,918,150千円（前年比 -2.6%）、米州 11,371,309千円（前年比 +20.1%）、アジア・パシフィック 6,637,473千円（前年比 +14.3%）、中国 5,120,702千円（前年比 +11.3%）、その他 913,288千円（前年比 +15.6%） |
| セグメント別利益 | 日本 3,039,082千円（前年比 -1.3%）、米州 365,148千円（前年比 -45.1%）、アジア・パシフィック 842,271千円（前年比 +25.9%）、中国 20,959千円（前年比 -80.4%）、その他 -28,387千円 |
| 地域別売上高 | 65,885,500千円、10,258,912千円、6,525,751千円、4,333,746千円、508,948千円 |
| 減価償却費 | 1,204,911千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 4,475千円 / 特別損失 固定資産除却損 11,935千円、固定資産売却損 1,654千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 記載なし / 除外 社数 0 / 社名 記載なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 証券アナリスト・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 13,815,319 |
| 期末自己株式数 | 400,759 |
| 業績の増減要因 | 日本の大型設備案件の計画延期・縮小と関連コストの増加、米州の高採算プロジェクトの反動減および米国の対外経済政策、中国経済の減速・競争激化による利益率低下が利益を押し下げた一方、アジア・パシフィックの自動化・省人化、保守・オーバーホール案件、現地設備メーカーとの連携が増収増益に寄与した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。日本では大型設備案件の計画延期・縮小や関連コストの増加、米州では前年同期に計上した高採算プロジェクトの反動減や米国の対外経済政策、中国では中国経済の減速や競争激化による利益率低下がありました。一方、アジア・パシフィックでは自動化・省人化関連、保守・オーバーホール案件、現地設備メーカーとの連携が業績に寄与しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。