読む価値
69注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-16.5
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年3月1日〜2024年2月29日非連結（個別）日本基準売上高15,409百万円前年比 -16.5%
営業利益-910百万円
経常利益-854百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△74.46円
売上高営業利益率-5.9
期末の財政状態
総資産8,375百万円
うち純資産 2,707 百万円自己資本比率 32.3%前期末比 -3.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,211
投資+54
財務-11
純増減-1,168
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,540百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,500百万円（前年比 -12.4%）
営業利益-890百万円
経常利益-850百万円
純利益-1,070百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
既存店売上高7.7％減、既存店客数9.8％減、既存店客単価2.4％増。仕入コントロール、滞留商品の処分、不採算店舗の閉鎖、業務改革によるコスト圧縮、一般管理費の抑制を実施した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。前事業年度まで5期連続で営業損失を計上しているが、当面の事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失141百万円
特別損益の内訳特別利益 なし / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 8百万円、項目 店舗閉鎖損失 / 金額 10百万円、項目 減損損失 / 金額 141百万円、項目 リース解約損 / 金額 17百万円
減価償却費179百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数15,597,638
期末自己株式数136,207
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年3月1日〜2024年2月29日 |
| 売上高 | 15,409百万円（前年比 -16.5%） |
| 営業利益 | -910百万円 |
| 経常利益 | -854百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △74.46円 |
| 売上高営業利益率 | -5.9 |
| 自己資本比率 | 当期末 32.3 / 前期末 35.9 |
| 総資産 | 8,375百万円 |
| 純資産 | 2,707百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,211百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 54百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -11百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,540百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,500百万円（前年比 -12.4%） / 営業利益 -890百万円 / 経常利益 -850百万円 / 純利益 -1,070百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 179百万円 |
| 減損損失 | 141百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 8百万円、項目 店舗閉鎖損失 / 金額 10百万円、項目 減損損失 / 金額 141百万円、項目 リース解約損 / 金額 17百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。前事業年度まで5期連続で営業損失を計上しているが、当面の事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 15,597,638 |
| 期末自己株式数 | 136,207 |
| 業績の増減要因 | 既存店売上高7.7％減、既存店客数9.8％減、既存店客単価2.4％増。仕入コントロール、滞留商品の処分、不採算店舗の閉鎖、業務改革によるコスト圧縮、一般管理費の抑制を実施した。 |
この書類が述べていない項目（9件）
親会社株主に帰属する当期純利益業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。既存店売上高が7.7％減少し、既存店客数も9.8％減少しました。会社は、食料品価格や光熱費の上昇による消費マインドの低下、節約志向の高まり、気候変動による需要変化などを厳しい経営環境の要因として挙げています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。