読む価値
69注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
9.4
売上高前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年3月1日〜2023年8月31日非連結（個別）日本基準売上高8,140百万円前年比 -9.4%進捗 45.2%
営業利益-392百万円
経常利益-361百万円
純利益（親会社株主帰属）-495百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△32.06円
期末の財政状態
総資産8,754百万円
うち純資産 3,363 百万円自己資本比率 38.4%前期末比 +2.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,296
投資+3
財務-5
純増減-1,298
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,410百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高18,000百万円（前年比 -2.4%）
営業利益-550百万円
経常利益-500百万円
純利益-750百万円
業績予想の修正無（変更なし）
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
店舗数減・客数減により売上高が減少し、売上総利益は前年同期比9.1％減となった。一般管理費の抑制及び退店による固定費削減により販売費及び一般管理費は前年同期比7.3％減となった。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。5期連続の営業損失と当第2四半期の営業損失により重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在するが、改善施策を進めており、現時点では重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失46百万円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 1百万円、減損損失 46百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額 12百万円、リース解約損 10百万円
減価償却費96百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数15,597,638株
期末自己株式数136,207株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年3月1日〜2023年8月31日 |
| 売上高 | 8,140百万円（前年比 -9.4%） |
| 営業利益 | -392百万円 |
| 経常利益 | -361百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -495百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △32.06円 |
| 自己資本比率 | 当期末 38.4% / 前期末 35.9% |
| 総資産 | 8,754百万円 |
| 純資産 | 3,363百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,296百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 3百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,410百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 18,000百万円（前年比 -2.4%） / 営業利益 -550百万円 / 経常利益 -500百万円 / 純利益 -750百万円 |
| 業績予想の修正 | 無（変更なし） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 96百万円 |
| 減損損失 | 46百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 1百万円、減損損失 46百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額 12百万円、リース解約損 10百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。5期連続の営業損失と当第2四半期の営業損失により重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在するが、改善施策を進めており、現時点では重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 15,597,638株 |
| 期末自己株式数 | 136,207株 |
| 業績の増減要因 | 店舗数減・客数減により売上高が減少し、売上総利益は前年同期比9.1％減となった。一般管理費の抑制及び退店による固定費削減により販売費及び一般管理費は前年同期比7.3％減となった。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。店舗数の減少と客数の減少により売上高・売上総利益が減少した一方、一般管理費の抑制と退店による固定費削減で販売費及び一般管理費を抑制した。会社は、不採算店舗の閉鎖、本部構造改革、仕入・在庫管理の徹底、機能性商品の開発などを進めていると説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。