読む価値
59注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1.6
％（売上高前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年３月１日～2023年２月28日非連結（個別）日本基準売上高18,443百万円前年比 +1.6%
営業利益-726百万円
経常利益-617百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,056百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△68.36円
売上高営業利益率-3.9
期末の財政状態
総資産10,755百万円
うち純資産 3,858 百万円自己資本比率 35.9%前期末比 -5.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,254
投資-108
財務-11
純増減-1,373
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,709百万円
地域別売上高本邦以外の外部顧客への売上高なし
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高18,000百万円（前年比 -2.4%）
営業利益-550百万円
経常利益-500百万円
純利益-750百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
行動制限の緩和や人流回復を背景に既存店売上高が前年同期比4.2％増加し、既存店客単価も4.2％増加した。一般管理費の抑制により販売費及び一般管理費は前年同期比97.9％となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失278百万円
特別損益の内訳特別利益 店舗閉鎖損失引当金戻入額 7百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、店舗閉鎖損失 19百万円、減損損失 278百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額 4百万円、リース解約損 10百万円
減価償却費138百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数15,597,638
期末自己株式数136,207
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年３月１日～2023年２月28日 |
| 売上高 | 18,443百万円（前年比 +1.6%） |
| 営業利益 | -726百万円 |
| 経常利益 | -617百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,056百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △68.36円 |
| 売上高営業利益率 | -3.9 |
| 自己資本比率 | 当期末 35.9 / 前期末 41.1 |
| 総資産 | 10,755百万円 |
| 純資産 | 3,858百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,254百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -108百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -11百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,709百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 18,000百万円（前年比 -2.4%） / 営業利益 -550百万円 / 経常利益 -500百万円 / 純利益 -750百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 地域別売上高 | 本邦以外の外部顧客への売上高なし |
| 減価償却費 | 138百万円 |
| 減損損失 | 278百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 店舗閉鎖損失引当金戻入額 7百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、店舗閉鎖損失 19百万円、減損損失 278百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額 4百万円、リース解約損 10百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 15,597,638 |
| 期末自己株式数 | 136,207 |
| 業績の増減要因 | 行動制限の緩和や人流回復を背景に既存店売上高が前年同期比4.2％増加し、既存店客単価も4.2％増加した。一般管理費の抑制により販売費及び一般管理費は前年同期比97.9％となった。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。行動制限の緩和や人流回復により既存店売上高が増加した一方、一般管理費の抑制により販売費及び一般管理費が前年同期比97.9％となった。外部環境については、為替変動、原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇による節約志向の高まりを挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。