橋本総業ホールディングス（7570）・施策再掲
株式会社みらい旅行社の連結子会社化
FY2022-Q1に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
株式会社みらい旅行社の重要性増加による連結開始1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「連結子会社10社（橋本総業株式会社、橋本総業ファシリティーズ株式会社、大明工機株式会社、若松物産株式会社、株式会社大和、山陰セキスイ商事株式会社、株式会社永昌洋行、株式会社ムラバヤシ、みらい物流株式会社、株式会社みらい旅行社）」
株式会社みらい旅行社を含む連結子会社10社の体制を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「株式会社みらい旅行社（現連結子会社）が事業を開始。」
株式会社みらい旅行社を含む連結子会社９社の体制を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「従来持分法非適用非連結子会社であった株式会社みらい旅行社は、重要性が増したため、第１四半期連結会計期間より連結の範囲に含めております。」
株式会社みらい旅行社を第１四半期連結会計期間から連結範囲に含める扱いを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「従来持分法非適用非連結子会社であった株式会社みらい旅行社は、重要性が増したため、第１四半期連結会計期間より連結の範囲に含めております。」
株式会社みらい旅行社を重要性の増加により第１四半期連結会計期間から連結範囲に含める扱いを再確認している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「従来持分法非適用非連結子会社であった株式会社みらい旅行社は、重要性が増したため、当第１四半期連結会計期間より連結の範囲に含めております。」
従来は持分法非適用の非連結子会社であった株式会社みらい旅行社について、重要性の増加を理由に2021年４月１日から始まる当第１四半期連結会計期間より連結範囲に含めている。