地震等による店舗・物流機能への影響
FY2016に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。30社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「大規模な地震発生による火災などの自然災害が発生した場合、インフラ機能の麻痺による情報機能や物流機能の低下、流通センターや店舗などの設備に損害が発生することが想定され」
大規模地震等が情報・物流機能、設備、店舗営業に及ぼすリスクを継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「大規模な地震発生による火災などの自然災害が発生した場合、インフラ機能の麻痺による情報機能や物流機能の低下、流通センターや店舗などの設備に損害が発生することが想定され」
大規模地震等が情報・物流機能、設備、店舗営業に及ぼすリスクを再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社の店舗が集中している関東地方から関西地方にかけて、大規模な地震発生による火災などの自然災害が発生した場合、インフラ機能の麻痺による情報機能や物流機能の低下、流通センターや店舗などの設備に損害が発生することが想定され」
関東から関西にかけての自然災害が情報・物流機能、設備、店舗営業に及ぼすリスクを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社の店舗が集中している関東地方から関西地方にかけて、大規模な地震発生による火災などの自然災害が発生した場合、インフラ機能の麻痺による情報機能や物流機能の低下、流通センターや店舗などの設備に損害が発生することが想定され」
関東から関西にかけての自然災害が情報・物流機能、設備、店舗営業に及ぼすリスクを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の店舗が集中している関東地方から関西地方にかけて、大規模な地震発生による火災などの自然災害が発生した場合、インフラ機能の麻痺による情報機能や物流機能の低下、流通センターや店舗などの設備に損害が発生することが想定され」
関東から関西にかけての自然災害が情報・物流機能、設備、店舗営業に及ぼすリスクを再確認している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社の店舗が集中している関東地方から関西地方にかけて、大規模な地震発生による火災などの自然災害が発生した場合、インフラ機能の麻痺による情報機能や物流機能の低下、流通センターや店舗などの設備に損害が発生することが想定され」
自然災害リスクの対象地域が従来の関東・東海から、関東地方から関西地方にかけてと記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大規模な地震発生による火災などの自然災害が発生した場合、インフラ機能の麻痺による情報機能や物流機能の低下、流通センターや店舗などの設備に損害が発生することが想定され」
関東・東海地方の地震等が情報・物流機能、設備、店舗営業に及ぼすリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の店舗が集中している関東地方や東海地方において、大規模な地震発生による火災などの自然災害が発生した場合、インフラ機能の麻痺による情報機能や物流機能の低下、流通センターや店舗などの設備に損害が発生することが想定され」
店舗集中地域における地震等が、情報・物流機能、設備、営業に影響する可能性を記載している。